バンドー化学（5195）・施策前進
TCFDを活用した気候変動リスク・機会の管理
FY2023に初出。2回の記載のうち1回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024。直近の記載はFY2024。
2記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
TCFDに基づく気候変動シナリオ分析・情報開示556社が書いているテーマ・逆風114社・追い風327社
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている195社のうち14社を表示しています。上の文は195社すべてから計算しています。このテーマの572件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024前進有価証券報告書
「2022年は全事業、バンドー化学と国内グループの生産拠点を対象に、2023年は海外グループの生産拠点を対象に分析を行いました。」
TCFDシナリオ分析の対象範囲を、2022年の全事業・国内生産拠点から、2023年には海外グループの生産拠点まで拡大した。移行リスクは2030年、物理リスクは2050年を対象期間としている。 - FY2023初出有価証券報告書
「当社グループは、気候変動への対応を重要課題の１つとして認識し、「気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）」の情報開示の枠組みを活用し、リスクと機会の抽出、評価を行い、サステナブルでレジリエントな事業展開をめざしております。」
TCFD枠組みを用いたリスク・機会の抽出と評価を開始し、1.5～2℃シナリオを2030年、4℃シナリオを2050年までの対象期間として分析した。経営課題審議会、サステナビリティ委員会、取締役会による審議・監督体制も示している。