読む価値
47定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
45.1
営業利益の前期比（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年1月1日〜2025年12月31日連結日本基準売上高13,617百万円前年比 +4.5%
営業利益1,005百万円前年比 +45.1%
経常利益988百万円前年比 +31.7%
純利益（親会社株主帰属）713百万円前年比 -15.1%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益84円25銭
売上高営業利益率7.4
期末の財政状態
総資産20,143百万円
うち純資産 16,332 百万円自己資本比率 81.1%前期末比 +2.5pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+530
投資-573
財務-600
純増減-643
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高5,060百万円
地域別売上高
日本9,018,73166.2%
中国3,185,46723.4%
欧州1,118,9248.2%
その他294,4382.2%
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高13,960百万円（前年比 +2.5%）
営業利益1,060百万円（前年比 +5.5%）
経常利益1,070百万円（前年比 +8.3%）
親会社株主に帰属する当期純利益750百万円（前年比 +5.1%）
年間配当予想45円／株 → 47円／株（+4.4%）
配当性向2025年12月期 53.4 / 2026年12月期予想 52.5
株主還元方針連結配当性向50.0％を目安とし、純資産配当率（DOE）を中長期的に4％まで引き上げることを目指す
業績の増減要因
海外販売の欧州向けはMDR移行切替前の前倒し受注や競合他社の自主回収により増加した一方、中国販売は集中購買制度の影響で減少した。自社販売は新発売の泌尿器系製品の好調と価格改定、OEM販売は内視鏡関連製品の好調で増加した。利益面では価格改定、生産のコストダウン、生産拠点の最適化、前年同期の費用負担の解消により増益となった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規0社、除外0社
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失該当事項なし
特別損益の内訳特別利益 補助金収入 66,896千円 / 受取補償金 158,152千円 / 特別損失 棚卸資産廃棄損 29,003千円 / 固定資産除却損 123,389千円
減価償却費570,403千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無
期末発行済株式数9,664,327
期末自己株式数1,279,220
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年1月1日〜2025年12月31日 |
| 売上高 | 13,617百万円（前年比 +4.5%） |
| 営業利益 | 1,005百万円（前年比 +45.1%） |
| 経常利益 | 988百万円（前年比 +31.7%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 713百万円（前年比 -15.1%） |
| １株当たり当期純利益 | 84円25銭 |
| 売上高営業利益率 | 7.4 |
| 自己資本比率 | 当期末 81.1 / 前期末 78.6 |
| 総資産 | 20,143百万円 |
| 純資産 | 16,332百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 530百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -573百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -600百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 5,060百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 13,960百万円（前年比 +2.5%） / 営業利益 1,060百万円（前年比 +5.5%） / 経常利益 1,070百万円（前年比 +8.3%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 750百万円（前年比 +5.1%） |
| 年間配当予想 | 45円／株 → 47円／株（+4.4%） |
| 配当性向 | 2025年12月期 53.4 / 2026年12月期予想 52.5 |
| 株主還元方針 | 連結配当性向50.0％を目安とし、純資産配当率（DOE）を中長期的に4％まで引き上げることを目指す |
| 地域別売上高 | 日本 9,018,731千円 / 中国 3,185,467千円 / 欧州 1,118,924千円 / その他 294,438千円 |
| 減価償却費 | 570,403千円 |
| 減損損失 | 該当事項なし |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 補助金収入 66,896千円 / 受取補償金 158,152千円 / 特別損失 棚卸資産廃棄損 29,003千円 / 固定資産除却損 123,389千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規0社、除外0社 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 無 |
| 期末発行済株式数 | 9,664,327 |
| 期末自己株式数 | 1,279,220 |
| 業績の増減要因 | 海外販売の欧州向けはMDR移行切替前の前倒し受注や競合他社の自主回収により増加した一方、中国販売は集中購買制度の影響で減少した。自社販売は新発売の泌尿器系製品の好調と価格改定、OEM販売は内視鏡関連製品の好調で増加した。利益面では価格改定、生産のコストダウン、生産拠点の最適化、前年同期の費用負担の解消により増益となった。 |
この書類が述べていない項目（4件）
業績予想の修正セグメント別売上高セグメント別利益受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。自社販売の新製品が好調で、OEM販売も増加したほか、販売価格の改定、生産のコストダウン、生産拠点の最適化、前年同期の費用負担の解消により営業利益と経常利益が増加した。純利益は、前期に本社売却による特別利益を計上した反動で減少した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。