読む価値
65注目
6項目のうち3項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
4.6
%書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2024年1月1日〜2024年6月30日連結日本基準売上高6,300,384千円前年比 +4.6%
営業利益291,088千円前年比 -13.3%
経常利益345,970千円前年比 -6.8%
純利益（親会社株主帰属）550,436千円前年比 +73.9%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
期末の財政状態
総資産20,010,549千円
うち純資産 15,869,148 千円
塗りつぶした部分は、総資産に占める純資産の割合です。会社が示した2つの金額から算出しています。
現金の出入り
営業+1,326,823
投資+556,191
財務-504,271
純増減+1,378,743
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高5,473,899千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高非開示
営業利益非開示
経常利益非開示
純利益非開示
注記2024年2月14日に公表した通期連結業績予想の数値に変更なし
業績予想の修正変更なし
業績の増減要因
自社販売の価格改定効果と泌尿器系製品の販売好調、中国販売の好調により売上高は増加した一方、円安による輸入仕入コストの上昇、本社移転に伴う減価償却費の前倒し計上、その他経費の増加により営業利益・経常利益は減少し、本社売却による特別利益により中間純利益は増加した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（継続企業の前提に関する注記：該当事項はありません）
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 301,478千円、補助金収入 89,445千円 / 特別損失 非開示
減価償却費341,963千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年1月1日〜2024年6月30日 |
| 売上高 | 6,300,384千円（前年比 +4.6%） |
| 営業利益 | 291,088千円（前年比 -13.3%） |
| 経常利益 | 345,970千円（前年比 -6.8%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 550,436千円（前年比 +73.9%） |
| 総資産 | 20,010,549千円 |
| 純資産 | 15,869,148千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,326,823千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 556,191千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -504,271千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 5,473,899千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 非開示 / 営業利益 非開示 / 経常利益 非開示 / 純利益 非開示 / 注記 2024年2月14日に公表した通期連結業績予想の数値に変更なし |
| 業績予想の修正 | 変更なし |
| 減価償却費 | 341,963千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 301,478千円、補助金収入 89,445千円 / 特別損失 非開示 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（継続企業の前提に関する注記：該当事項はありません） |
| 業績の増減要因 | 自社販売の価格改定効果と泌尿器系製品の販売好調、中国販売の好調により売上高は増加した一方、円安による輸入仕入コストの上昇、本社移転に伴う減価償却費の前倒し計上、その他経費の増加により営業利益・経常利益は減少し、本社売却による特別利益により中間純利益は増加した。 |
この書類が述べていない項目（18件）
１株当たり当期純利益売上高営業利益率自己資本比率年間配当予想配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失会計方針の変更連結範囲の変更重要な後発事象決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高は、OEM販売で一部の血管系製品が終了したことによる減少があったものの、自社販売の価格改定効果、泌尿器系製品の販売好調、中国販売の好調により増加した。営業利益と経常利益は、円安による輸入仕入コストの上昇、本社移転に伴う減価償却費の前倒し計上、その他経費の増加により減少した。親会社株主に帰属する中間純利益は、本社売却による特別利益の発生により増加した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。