読む価値
43定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
68.1
%書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年1月1日〜2023年12月31日連結日本基準売上高12,585百万円前年比 +2.1%
営業利益803百万円前年比 +8.4%
経常利益872百万円前年比 +4.5%
純利益（親会社株主帰属）154百万円前年比 -68.1%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益16円92銭
期末の財政状態
総資産19,258百万円
うち純資産 14,944 百万円
塗りつぶした部分は、総資産に占める純資産の割合です。会社が示した2つの金額から算出しています。
現金の出入り
営業+698
投資-363
財務-362
純増減-27
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高3,770百万円
地域別売上高8,328,302千円、3,131,911千円、888,614千円、236,621千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高13,032百万円（前年比 +3.5%）
営業利益868百万円（前年比 +8.1%）
経常利益900百万円（前年比 +3.1%）
純利益967百万円（前年比 +527.8%）
年間配当予想37円／株 → 39円／株（+5.4%）
業績の増減要因
海外販売の好調により売上高は増加した。円安による輸入仕入コストや物流コストの高騰があったものの、自社販売での販売価格値上げの効果により営業利益は増加し、繰延税金資産の取崩しにより親会社株主に帰属する当期純利益は大幅に減少した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 有見積りの変更 有修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 補助金収入 56,120千円 / 特別損失 投資有価証券評価損 24,921千円
減価償却費588,148千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年1月1日〜2023年12月31日 |
| 売上高 | 12,585百万円（前年比 +2.1%） |
| 営業利益 | 803百万円（前年比 +8.4%） |
| 経常利益 | 872百万円（前年比 +4.5%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 154百万円（前年比 -68.1%） |
| １株当たり当期純利益 | 16円92銭 |
| 総資産 | 19,258百万円 |
| 純資産 | 14,944百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 698百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -363百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -362百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 3,770百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 13,032百万円（前年比 +3.5%） / 営業利益 868百万円（前年比 +8.1%） / 経常利益 900百万円（前年比 +3.1%） / 純利益 967百万円（前年比 +527.8%） |
| 年間配当予想 | 37円／株 → 39円／株（+5.4%） |
| 地域別売上高 | 8,328,302千円、3,131,911千円、888,614千円、236,621千円 |
| 減価償却費 | 588,148千円 |
| 減損損失 | 該当事項はありません |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 補助金収入 56,120千円 / 特別損失 投資有価証券評価損 24,921千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 有 / 見積りの変更 有 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 業績の増減要因 | 海外販売の好調により売上高は増加した。円安による輸入仕入コストや物流コストの高騰があったものの、自社販売での販売価格値上げの効果により営業利益は増加し、繰延税金資産の取崩しにより親会社株主に帰属する当期純利益は大幅に減少した。 |
この書類が述べていない項目（13件）
売上高営業利益率自己資本比率業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益受注高・受注残高連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高は海外販売の好調により増加し、営業利益は円安による輸入仕入コストや物流コストの増加があったものの、自社販売での販売価格値上げの効果により増加した。純利益は企業分類の変更に伴う繰延税金資産の取崩しにより減少した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。