読む価値
52定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
98
親会社株主に帰属する四半期純利益の前年同期比減少率（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第3四半期2023年1月1日〜2023年9月30日連結日本基準売上高9,168,354千円前年比 +1.3%
営業利益612,203千円前年比 -1.5%
経常利益651,921千円前年比 -13.7%
純利益（親会社株主帰属）9,675千円前年比 -98.0%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
期末の財政状態
総資産19,161,181千円
うち純資産 14,991,434 千円
塗りつぶした部分は、総資産に占める純資産の割合です。会社が示した2つの金額から算出しています。
見通しと株主還元
業績予想の修正修正あり（科目別の数値は本文に記載なし）
業績の増減要因
自社販売は一部製品の欠品影響により減少したものの、海外販売及びOEM販売の好調により売上高は増加した。営業利益は円安による輸入仕入コストの増加及び海外子会社における販管費の増加により減少し、経常利益は為替差益の減少により減少した。親会社株主に帰属する四半期純利益は投資有価証券評価損の計上及び繰延税金資産の取崩しにより大幅に減少した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（該当事項はありません）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 有見積りの変更 有修正再表示 無
特別損益の内訳特別利益 項目 補助金収入 / 金額 41,028千円 / 特別損失 項目 投資有価証券評価損 / 金額 24,921千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第3四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年1月1日〜2023年9月30日 |
| 売上高 | 9,168,354千円（前年比 +1.3%） |
| 営業利益 | 612,203千円（前年比 -1.5%） |
| 経常利益 | 651,921千円（前年比 -13.7%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 9,675千円（前年比 -98.0%） |
| 総資産 | 19,161,181千円 |
| 純資産 | 14,991,434千円 |
| 業績予想の修正 | 修正あり（科目別の数値は本文に記載なし） |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 項目 補助金収入 / 金額 41,028千円 / 特別損失 項目 投資有価証券評価損 / 金額 24,921千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（該当事項はありません） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 有 / 見積りの変更 有 / 修正再表示 無 |
| 業績の増減要因 | 自社販売は一部製品の欠品影響により減少したものの、海外販売及びOEM販売の好調により売上高は増加した。営業利益は円安による輸入仕入コストの増加及び海外子会社における販管費の増加により減少し、経常利益は為替差益の減少により減少した。親会社株主に帰属する四半期純利益は投資有価証券評価損の計上及び繰延税金資産の取崩しにより大幅に減少した。 |
この書類が述べていない項目（23件）
１株当たり当期純利益売上高営業利益率自己資本比率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高通期業績予想年間配当予想配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減価償却費減損損失連結範囲の変更重要な後発事象決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高は、自社販売が一部製品の欠品影響で減少したものの、海外販売及びOEM販売が好調で全体として増加した。営業利益は、販売価格の値上げを実施した一方、円安による輸入仕入コストの増加及び海外子会社の販管費増加により減少した。経常利益は為替差益の減少により営業外収益が減少したため減少し、親会社株主に帰属する四半期純利益は投資有価証券評価損の計上及び繰延税金資産の取崩しにより大幅に減少した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。