増収増益と収益性の改善
FY2016に初出。37回の記載のうち2回が「実績引用」で、最初の「実績引用」は2026-05-08。直近の記載は2026-08-07。
- 2026-08-07実績引用決算
「当第１四半期連結累計期間の連結売上高は、243億６千４百万円と前年同期比27億３千９百万円の増加(12.7％増)となりました。」
第１四半期の増収と営業利益の大幅増加を実績として示している。 - FY2026過去最高の増収増益有価証券報告書
「売上高は、前連結会計年度比15億５千７百万円増（1.7%増）の918億３千４百万円となりました。損益面では、人件費や運賃の上昇、損失補償による一時的なコスト計上などがありましたが、半導体製造装置向けの高付加価値製品の需要増や、原材料価格上昇分の販売価格への転嫁が進み、営業利益は58億６千２百万円と前連結会計年度比７億６百万円の増益（13.7%増）となりました。」
売上高は1.7％増、営業利益は13.7％増、経常利益は1.4％増、親会社株主に帰属する当期純利益は11.5％増となった。売上高と営業利益は過去最高を更新したと記載されている。 - 2026-05-08実績引用決算
「当連結会計年度における売上高は、前連結会計年度比15億5千7百万円増（1.7％増）の918億3千4百万円となりました。」
売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益がいずれも前期を上回り、増収増益の実績を示している。 - FY2026-H1減収・営業微増益、経常利益・純利益減益有価証券報告書
「このような環境下、当中間連結会計期間の連結売上高は、441億１千２百万円と前年同期比２億４千１百万円の減少（0.5%減）となりました。損益面では、人件費や運賃の上昇、損失補償による一時的なコスト計上などがありましたが、原材料価格上昇分の販売価格への転嫁が進み、営業利益は25億８千万円と、前年同期比１千７百万円の増加(0.7%増)となりました。また、経常利益は、持分法適用会社において、半導体業界向けの需要は堅調であったものの、自動車業界向けの需要が中国などで減少したことにより、64億４千３百万円と前年同期比８億５百万円の減少（11.1%減）となりました。親会社株主に帰属する中間純利益は54億８千２百万円と、前年同期比３億４千８百万円の減少（6.0%減）となりました。」
前年同期比で売上高は0.5％減、営業利益は0.7％増となった一方、経常利益は11.1％減、親会社株主に帰属する中間純利益は6.0％減となった。人件費・運賃上昇や損失補償による一時的コストがあったが、原材料価格上昇分の販売価格転嫁が営業利益を支えたと記載している。 - FY2025増収増益（営業利益・経常利益・純利益増）有価証券報告書
「売上高は902億７千６百万円と、前連結会計年度比16億６千７百万円の増収（1.9％増）となりました。損益面では、高騰した原材料価格の販売価格への転嫁が進み、また、半導体製造装置向けなど高付加価値製品の売上が回復したこと等により、営業利益は51億５千５百万円と前連結会計年度比７億３千４百万円の増益（16.6％増）となりました。」
売上高は1.9％増、営業利益は16.6％増、経常利益は21.6％増、親会社株主に帰属する当期純利益は23.1％増となった。前年度の増収減益から、増収増益へ転じている。 - FY2025-H1増収増益（営業利益・経常利益・純利益増）有価証券報告書
「このような環境下、当中間連結会計期間の連結売上高は、443億５千４百万円と前年同期比５億８千８百万円の増加（1.3%増）となりました。損益面では、原材料価格や人件費、物流費等の上昇の影響があったものの、売上高増加や原価低減などにより、営業利益は25億６千３百万円と、前年同期比３千７百万円の増加(1.5%増)となりました。また、経常利益は、持分法適用会社において、半導体業界向けの需要が好調に推移したことにより持分法による投資利益が増加し、72億４千８百万円と前年同期比10億２千７百万円の増加（16.5%増）となりました。親会社株主に帰属する中間純利益は58億３千１百万円と、前年同期比８億１千６百万円の増加（16.3%増）となりました。」
前年同期比で売上高1.3％増、営業利益1.5％増、経常利益16.5％増、親会社株主に帰属する中間純利益16.3％増となり、前期の増収減益から増収増益へ転じた。原材料価格・人件費・物流費の上昇がある一方、売上高増加と原価低減が利益増加要因として記載されている。 - FY2024-Q3増収・営業減益、経常減益・純利益減益（営業減益幅縮小、経常・純利益減益幅拡大）有価証券報告書
「このような環境下、当第３四半期連結累計期間の連結売上高は、666億２千９百万円と前年同期比11億５千２百万円増（1.8%増）となりました。損益面では、原材料価格高騰に対する販売価格への転嫁が進みましたが、半導体製造装置向けなどの高付加価値製品の売上が低調であった影響などにより、営業利益は38億３千４百万円と、前年同期比２億７千３百万円減(6.7%減)となりました。また、経常利益は、持分法適用会社において、半導体業界向けの需要が減少したことにより持分法による投資利益が減少し、92億８千３百万円と前年同期比10億２千１百万円減(9.9%減)となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は76億３千万円と、前年同期比７億２千９百万円減(8.7%減)となりました。」
売上高は1.8％増加した一方、営業利益は6.7％減、経常利益は9.9％減、親会社株主に帰属する四半期純利益は8.7％減となった。前四半期と比べ営業利益の減益幅は縮小したが、経常利益・純利益の減益幅は拡大している。 - FY2024-Q2増収・営業減益、経常減益・純利益減益有価証券報告書
「このような環境下、当第２四半期連結累計期間の連結売上高は、437億６千５百万円と前年同期比７億２千８百万円増（1.7%増）となりました。損益面では、増収となったものの、原材料価格高騰の影響に加え、半導体業界向けなどの高付加価値製品の売上が減少したことにより、営業利益は25億２千６百万円と、前年同期比３億３千４百万円減(11.7%減)となりました。また、経常利益は、営業利益及び為替差益が減少したことに伴い、62億２千１百万円と前年同期比５億１千８百万円減（7.7%減）となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は50億１千５百万円と、前年同期比３億５千５百万円減（6.6%減）となりました。」
前年同期比で売上高は1.7％増加した一方、営業利益は11.7％減、経常利益は7.7％減、親会社株主に帰属する四半期純利益は6.6％減となり、増収減益となった。 - FY2024-Q1増収・営業減益、経常減益・純利益減益有価証券報告書
「このような環境下、当第１四半期連結累計期間の連結売上高は、217億２千５百万円と前年同期比６億９千５百万円増（3.3%増）となりました。損益面では、増収となったものの、原材料価格高騰の影響に加え、半導体業界向けなどの高付加価値製品の売上が減少したことにより、営業利益は12億８千万円と、前年同期比１億８千６百万円減(12.7%減)となりました。また、経常利益は、持分法適用会社において、半導体業界向けの需要が減速したことにより持分法投資利益が減少し、30億３千６百万円と前年同期比３億７千１百万円減(10.9%減)となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は25億２百万円と、前年同期比２億２千９百万円減(8.4%減)となりました。」
売上高は3.3％増加した一方、営業利益は12.7％減、経常利益は10.9％減、親会社株主に帰属する四半期純利益は8.4％減となった。セグメント別では、化工品事業とその他産業用製品事業が増益となる一方、ベルト・ゴム製品事業とホース・チューブ製品事業は減益となった。 - FY2023増収・営業減益、経常減益、純利益増益有価証券報告書
「このような環境下、当社グループの当連結会計年度における売上高は、前連結会計年度比42億６千５百万円増（5.1％増）の880億円となりました。損益面では、原材料価格やエネルギー価格及び物流コストなどの上昇、また、コロナ禍からの営業活動再開に伴う販管費増加の影響もあり、営業利益は49億８千９百万円と前連結会計年度比３億４千７百万円の減益（6.5％減）となりました。」
通期売上高は5.1％増加した一方、営業利益は6.5％減、経常利益は2.2％減となった。親会社株主に帰属する当期純利益は3.5％増加している。 - FY2023-Q3増収・営業減益、経常利益・純利益減益有価証券報告書
「このような環境下、当第３四半期連結累計期間の連結売上高は、654億７千６百万円と前年同期比33億７百万円増（5.3%増）となりました。損益面では、売上高が増加したものの、原材料価格やエネルギー価格等の高騰の影響が継続、また営業活動の再開に伴う販管費の増加などの影響もあり、営業利益は41億７百万円と、前年同期比２億７千４百万円減(6.3%減)となりました。また、経常利益は、持分法適用会社において、半導体業界向けは引き続き堅調に推移しましたが、自動車業界向けが低調であったこと等により、前年同期に比べ持分法による投資利益が減少し、103億４百万円と前年同期比１億３千４百万円減(1.3%減)となりました。また、親会社株主に帰属する四半期純利益は83億６千万円と、前年同期比１億６百万円減(1.3%減)となりました。」
前年同期比で売上高は5.3％増加した一方、営業利益は6.3％減、経常利益は1.3％減、親会社株主に帰属する四半期純利益は1.3％減となった。 - FY2023-Q2増収・営業減益、経常利益・純利益減益有価証券報告書
「このような環境下、当第２四半期連結累計期間の連結売上高は、430億３千６百万円と前年同期比17億１千５百万円増（4.2%増）となりました。損益面では、売上高は増加したものの、原材料価格及び運賃の高騰、並びに営業活動の正常化に伴う販管費の増加の影響等により、営業利益は28億６千万円と、前年同期比２億４千２百万円減(7.8%減)となりました。また、経常利益は、持分法適用会社において、半導体業界向けは引き続き堅調に推移したものの、自動車業界向けが低調であったこと等により、前年同期に比べ持分法による投資利益が減少し、67億３千９百万円と前年同期比７億６百万円減（9.5%減）となりました。また、親会社株主に帰属する四半期純利益は53億７千万円と、前年同期比７億４千万円減（12.1%減）となりました。」
売上高は4.2％増加した一方、原材料・運賃高騰、販管費増加、持分法投資利益の減少により営業利益は7.8％減、経常利益は9.5％減、親会社株主に帰属する四半期純利益は12.1％減となった。 - FY2023-Q1増収・営業減益、経常利益・純利益増有価証券報告書
「このような環境下、当第１四半期連結累計期間の連結売上高は、210億２千９百万円と前年同期比４億６千９百万円増（2.3%増）となりました。損益面では、売上高は増加したものの、原材料価格の高騰や販管費の増加に加え、ロシアの代理店向け債権に対し貸倒引当金を計上した影響などにより、営業利益は14億６千６百万円と、前年同期比３千４百万円減(2.3%減)となりました。また、経常利益は、持分法適用会社において、自動車業界向けは半導体不足の影響により低調であったものの、半導体業界向けが好調に推移したことにより持分法投資利益が増加し、34億７百万円と前年同期比４千２百万円増(1.3%増)となりました。また、親会社株主に帰属する四半期純利益は27億３千２百万円と、前年同期比９千９百万円増(3.8%増)となりました。」
売上高は2.3％増となった一方、原材料価格高騰、販管費増加、ロシア代理店向け債権の貸倒引当金計上により営業利益は2.3％減少した。経常利益は1.3％増、親会社株主に帰属する四半期純利益は3.8％増となった。 - FY2022通期増収・大幅増益有価証券報告書
「損益面では、原材料価格の高騰や物流コストの上昇の影響があったものの、売上高増加や原価低減、出張や各種活動などの抑制が継続したこともあり、営業利益は53 億３千７百万円と前連結会計年度比24 億７千５百万円の増益（86.5％増）となりました。」
売上高837億3,400万円、営業利益53億3,700万円、経常利益131億9,300万円、親会社株主に帰属する当期純利益104億8,900万円となり、前期の減収減益から増収・大幅増益に転じた。 - FY2022-Q3大幅増収・大幅増益有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の連結売上高は、621億６千８百万円（前年同四半期は570億３百万円）となりました。損益面では、売上高の増加の影響や、原価低減に努めた結果、営業利益は43億８千２百万円と、前年同期比23億１百万円増(110.6%増)となりました。また、経常利益は、持分法適用会社の主要需要業界である半導体業界向け等が好調に推移したことにより持分法による投資利益が増加し、104億３千８百万円と前年同期比60億７千４百万円増(139.2%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は84億６千６百万円と、前年同期比50億６千万円増(148.5%増)となりました。」
売上高は621億6,800万円となり、営業利益は110.6％増、経常利益は139.2％増、親会社株主に帰属する四半期純利益は148.5％増となった。収益認識会計基準適用により売上高の単純な前年同期比は示していない。 - FY2022-Q2増収・大幅増益有価証券報告書
「このような環境下、当第２四半期連結累計期間の連結売上高は、413億２千万円（前年同四半期は371億３千８百万円）となりました。損益面では、売上高の増加の影響や、原価低減に努めた結果、営業利益は31億２百万円と、前年同期比19億１千１百万円増(160.4%増)となりました。また、経常利益は、持分法適用会社の主要需要業界である自動車業界向けや半導体業界向けが好調に推移したことにより持分法による投資利益が増加し、74億４千５百万円と前年同期比54億１百万円増(264.3%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は61億１千万円と、前年同期比45億１千５百万円増(283.1%増)となりました。」
前年同期の減収減益から、売上高は413億2,000万円、営業利益は160.4％増、経常利益は264.3％増、親会社株主に帰属する四半期純利益は283.1％増となった。収益認識会計基準適用により売上高の単純比較には留意が必要だが、利益は大幅に増加している。 - FY2022-Q1増収・大幅増益有価証券報告書
「このような環境下、当第１四半期連結累計期間の連結売上高は、205億６千万円（前年同四半期は189億６千２百万円）となりました。損益面では、売上高の増加の影響や原価低減に努めた結果、営業利益は15億１百万円と、前年同期比８億４千５百万円増(129.0%増)となりました。また、経常利益は、持分法適用会社の主要需要業界である自動車業界向けが前年同期に比べ大きく回復したことにより持分法投資利益が増加し、33億６千５百万円と前年同期比21億８千７百万円増(185.8%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は26億３千２百万円と、前年同期比16億６千６百万円増(172.5%増)となりました。」
前年同期の減収減益から、売上高は205億6,000万円、営業利益は129.0％増、経常利益は185.8％増、親会社株主に帰属する四半期純利益は172.5％増となった。収益認識会計基準の適用により売上高の前年同期比は記載していない。 - FY2021通期減収・営業減益、経常利益・純利益減益有価証券報告書
「このような環境下、当社グループの当連結会計年度における売上高は、前連結会計年度比51億６千４百万円減（6.2％減）の786億９千７百万円となりました。損益面では、感染症拡大防止の観点からWeb会議やテレワークの推進などにより出張や各種活動を抑制し、経費削減に努めましたが、売上高減少の影響が大きく、営業利益は28億６千１百万円と前連結会計年度比６億６千６百万円の減益（18.9％減）となりました。」
FY2020の通期実績は売上高6.2％減、営業利益18.9％減となり、経常利益は21.6％減、親会社株主に帰属する当期純利益は23.2％減となった。 - FY2021-Q3減収・営業減益、経常減益・純利益減益（減益幅縮小）有価証券報告書
「このような事業環境下、当社グループの当第３四半期連結累計期間における連結売上高は、570億３百万円と前年同期比61億１千１百万円減(9.7%減)となりました。損益面におきましては、出張や各種活動の自粛などによる経費削減に努めましたが、売上の減少に伴い営業利益は20億８千万円と、前年同期比６億８千８百万円減(24.9%減)となりました。また、経常利益につきましては、自動車業界向けの需要悪化や持分法適用会社であるゲイツコリアCO.,LTDの解散に伴い持分法による投資利益が減少したことにより、43億６千４百万円と前年同期比14億７千５百万円減(25.3%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は34億６百万円と、前年同期比14億２千万円減(29.4%減)となりました。」
前年同期比で売上高9.7％減、営業利益24.9％減、経常利益25.3％減、親会社株主に帰属する四半期純利益29.4％減となった。減収減益は続いているが、前四半期の営業利益38.2％減、経常利益34.2％減、純利益31.1％減から減益幅は縮小している。 - FY2021-Q2減収・営業減益、経常減益・純利益減益（減益幅拡大）有価証券報告書
「このような環境下、当第２四半期連結累計期間の連結売上高は、371億３千８百万円と前年同期比49億３千６百万円減(11.7%減)となりました。損益面では、原価低減活動や出張自粛、業務効率化などによる経費の削減に努めましたが、売上の減少に伴い営業利益は11億９千１百万円と、前年同期比７億３千４百万円減(38.2%減)となりました。また、経常利益につきましては、自動車業界向けの需要悪化や、持分法適用会社であるゲイツコリアCO.,LTDの解散に伴い持分法による投資利益が減少し、20億４千３百万円と前年同期比20億５千４百万円減(50.1%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は15億９千４百万円と、前年同期比17億８千１百万円減(52.8%減)となりました。」
前年同期比で売上高11.7％減、営業利益38.2％減、経常利益50.1％減、親会社株主に帰属する四半期純利益52.8％減となった。前四半期に続く減収減益で、経常利益・純利益の減益幅が拡大している。 - FY2021-Q1減収・営業減益、経常減益・純利益減益有価証券報告書
「このような環境下、当第１四半期連結累計期間の連結売上高は、189億６千２百万円と前年同期比20億８百万円減(9.6%減)となりました。損益面では、コロナ対策としての各種活動の自粛や業務効率化による販管費の削減に努めましたが、売上の減少に伴い営業利益は６億５千５百万円と、前年同期比３億１千４百万円減(32.4%減)となりました。また、経常利益については、自動車業界向けの需要が悪化したことにより持分法投資利益が減少し、11億７千７百万円と前年同期比10億５千１百万円減(47.2%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は９億６千６百万円と、前年同期比８億６千万円減(47.1%減)となりました。」
前年同期比で売上高9.6％減、営業利益32.4％減、経常利益47.2％減、親会社株主に帰属する四半期純利益47.1％減となった。前年同期から減収減益が続き、経常利益・純利益の減益幅が拡大している。 - FY2020減収・営業減益、経常減益・純利益減益有価証券報告書
「売上高は、前連結会計年度比53億１千２百万円減（6.0％減）の838億６千１百万円となりました。損益面では、売上高の減少に加え、原材料価格の上昇や先行投資による人件費及び減価償却費が増加した影響により、営業利益は35億２千７百万円と前連結会計年度比21億３千５百万円の減益（37.7％減）となりました。」
通期で売上高が6.0％減、営業利益が37.7％減となり、経常利益は34.3％減、親会社株主に帰属する当期純利益は31.5％減となった。 - FY2020-Q3減収・営業減益、経常減益・純利益減益（減益幅拡大）有価証券報告書
「このような環境下、当第３四半期連結累計期間の連結売上高は、631億１千５百万円と前年同期比38億３千３百万円減(5.7%減)となりました。損益面では、原材料価格の上昇や先行投資による人件費及び減価償却費が増加したことにより、営業利益は27億６千９百万円と、前年同期比21億２千７百万円減(43.4%減)となりました。また、経常利益については、持分法適用会社の需要業界の業況が低調であったことにより持分法投資利益が減少し、58億３千９百万円と前年同期比38億６千６百万円減(39.8%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は48億２千７百万円と、前年同期比27億８千万円減(36.5%減)となりました。」
前年同期比で売上高5.7％減、営業利益43.4％減、経常利益39.8％減、親会社株主に帰属する四半期純利益36.5％減となった。前四半期に続く減収減益で、営業利益・経常利益・純利益の減益幅が拡大している。 - FY2020-Q2減収・営業減益、経常減益・純利益減益（減益幅拡大）有価証券報告書
「このような環境下、当第２四半期連結累計期間の連結売上高は、420億７千５百万円と前年同期比19億円減(4.3%減)となりました。損益面では、原材料価格の上昇や先行投資による人件費及び減価償却費が増加したことにより、営業利益は19億２千６百万円と、前年同期比11億９千９百万円減(38.4%減)となりました。 また、経常利益については、持分法適用会社の需要業界の業況が低調であったことにより持分法投資利益が減少し、40億９千８百万円と前年同期比21億２千７百万円減(34.2%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は33億７千６百万円と、前年同期比15億２千６百万円減(31.1%減)となりました。」
FY2020-Q1に続き減収減益となり、売上高は4.3％減、営業利益は38.4％減、経常利益は34.2％減、親会社株主に帰属する四半期純利益は31.1％減となった。 - FY2020-Q1減収・営業減益、経常減益・純利益減益有価証券報告書
「このような経済下、当第１四半期連結累計期間の連結売上高は、209億７千１百万円と前年同期比６億５千９百万円減(3.1%減)となりました。損益面では、原材料価格の上昇や先行投資による人件費及び減価償却費が増加したことにより、営業利益は９億７千万円となり、前年同期比４億８千万円減(33.1%減)となりました。また、経常利益については、持分法適用会社の需要業界の業況が低調であったことにより持分法投資利益が減少し、22億２千８百万円と前年同期比７億３千１百万円減(24.7%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は18億２千６百万円と、前年同期比５億７百万円減(21.8%減)となりました。」
当第１四半期は売上高3.1％減、営業利益33.1％減、経常利益24.7％減、親会社株主に帰属する四半期純利益21.8％減となり、前年同期の増収増益から減収減益へ転じている。 - FY2019大幅増収・営業増益、経常微減益・純利益減益有価証券報告書
「このような環境下、当社グループの当連結会計年度における売上高は、前連結会計年度比162億１千３百万円増（22.2％増）の891億７千４百万円となりました。損益面では、中長期経営計画達成の為の先行コストの負担や原材料費の値上がりがあったものの、生産性改善効果等により、営業利益は56億６千３百万円と前連結会計年度比７億９千８百万円（16.4％増）の増益となりました。」
通期売上高は22.2％増、営業利益は16.4％増となった一方、経常利益は0.3％減、親会社株主に帰属する当期純利益は2.1％減となった。 - FY2019-Q3大幅増収・営業増益、経常増益・純利益増有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の連結売上高は、669億４千８百万円と前年同期比120億５百万円増(21.9%増)となりました。損益面では、中長期経営計画達成の為の先行コストの負担があったものの、生産性改善効果もあり、営業利益は48億９千６百万円となり、前年同期比７億７千９百万円増(18.9%増)となりました。また、経常利益についても、持分法適用会社の業績が堅調に推移したことにより、97億６百万円と前年同期比６億２千５百万円増(6.9%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益も76億７百万円と前年同期比５億３千３百万円増(7.5%増)となりました。」
前年同期比で売上高21.9％増、営業利益18.9％増、経常利益6.9％増、親会社株主に帰属する四半期純利益7.5％増となり、増収増益が続いている。 - FY2019-Q2大幅増収・営業増益、経常減益・純利益微増有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間の連結売上高は、439億７千５百万円と前年同期比74億９千８百万円増(20.6%増)となりました。損益面では、原材料価格上昇の影響を受けたものの、営業利益は31億２千５百万円と、前年同期比２億５千２百万円増(8.8%増)となりました。また、経常利益については、持分法適用会社の業績は堅調に推移しましたが、為替の影響もあり、62億２千６百万円と前年同期比５千万円減(0.8%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は49億３百万円と、前年同期比１千９百万円増(0.4%増)となりました。」
売上高は20.6％増、営業利益は8.8％増となった一方、経常利益は0.8％減、親会社株主に帰属する四半期純利益は0.4％増となった。 - FY2019-Q1増収増益（増収率拡大、営業利益等増益）有価証券報告書
「この結果、当第１四半期連結累計期間の連結売上高は、216億３千万円と前年同期比34億７千８百万円増(19.2%増)となりました。損益面では、原材料価格上昇の影響を受けたものの、営業利益は14億５千万円となり、前年同期比８千６百万円増(6.4%増)となりました。また、経常利益については、持分法適用会社の業績は堅調に推移しましたが、為替の影響もあり、29億６千万円と前年同期比９千３百万円増(3.3%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は23億３千４百万円と、前年同期比１億６千６百万円増(7.7%増)となりました。」
前年同期比で売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益がいずれも増加した。売上高の増加率は19.2％となり、営業利益等も増益となった。 - FY2018-Q3増収増益（営業・経常・純利益）有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の連結売上高は、549億４千３百万円と前年同期比72億８千４百万円増(15.3%増)となりました。損益面では、中長期経営計画達成の為の先行コストの負担があったものの、生産性改善効果もあり、営業利益は41億１千７百万円となり、前年同期比５億８千２百万円増(16.5%増)となりました。また、経常利益についても、持分法適用会社の業績が堅調に推移したことにより、90億８千１百万円と前年同期比18億９千４百万円増(26.4%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益も70億７千３百万円と前年同期比12億７千３百万円増(22.0%増)となりました。」
売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益がいずれも前年同期を上回り、増収増益となった。 - FY2018-Q2増収増益（営業・経常・純利益）有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間の連結売上高は、364億７千７百万円と前年同期比44億９千万円増(14.0％増)となりました。損益面では、中期経営計画達成の為の先行コストの負担があったものの、生産性改善効果もあり、営業利益は28億７千３百万円となり、前年同期比３億７千８百万円増(15.2%増)となりました。また、経常利益についても、為替の影響や持分法適用会社の業績が堅調に推移したことにより、62億７千６百万円と前年同期比14億３千４百万円増(29.6%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益も48億８千３百万円と前年同期比９億９千３百万円増(25.5%増)となりました。」
前年同期の微増収・減益から転じ、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益がいずれも増加した。 - FY2018-Q1増収増益（営業・経常・純利益）有価証券報告書
「この結果、当第１四半期連結累計期間の連結売上高は、181億５千２百万円と前年同期比21億３千万円増(13.3%増)となりました。損益面では、中長期経営計画達成の為の先行コストの負担があったものの、営業利益は13億６千３百万円となり、前年同期比１億４千９百万円増(12.3%増)となりました。また、経常利益については、持分法適用会社の業績が堅調に推移したため、28億６千６百万円と前年同期比４億５百万円増(16.5%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は21億６千７百万円と、前年同期比１億３千２百万円増(6.5%増)となりました。」
前年同期の売上横ばい・営業減益から転じ、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益がいずれも増加した。 - FY2017通期は増収・営業減益、経常利益・純利益減有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度における売上高は、前連結会計年度比９億２千２百万円増（1.5％増）の643億５千９百万円となりました。損益面では、継続的な生産性改善の効果はあったものの、中長期経営計画達成の為の先行コストや為替の影響もあり、営業利益は、42億８千８百万円と前連結会計年度比３億１千万円（6.7％減）の減益となりました。」
通期では売上高が1.5％増となった一方、営業利益は6.7％減、経常利益は8.3％減、親会社株主に帰属する当期純利益は7.1％減となった。 - FY2017-Q3微増収・営業減益、経常利益・純利益減（減益幅拡大）有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の連結売上高は、476億５千８百万円と前年同期に比べ２億５千９百万円の増収(0.5％増)となりました。損益面では、継続的な生産性改善効果はあるものの、中長期経営計画達成の為の先行コストや為替の影響もあり、営業利益は35億３千５百万円と前年同期比２億７千４百万円減(7.2％減)となりました。また、経常利益については、持分法適用会社の業績が為替の影響等からやや低調となり、71億８千７百万円と前年同期比14億２千万円減(16.5％減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は58億円と前年同期比10億４千２百万円減(15.2％減)となりました。」
売上高は0.5％増と微増した一方、営業利益は7.2％減、経常利益は16.5％減、親会社株主に帰属する四半期純利益は15.2％減となった。 - FY2017-Q2微増収・営業減益、経常利益・純利益減有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間の連結売上高は、319億８千７百万円と前年同期比８千９百万円増(0.3％増)となりました。損益面では、継続的な生産性改善の効果はあるものの、中期経営計画達成の為の先行コストや為替の影響もあり、営業利益は24億９千５百万円となり、前年同期比２千８百万円減(1.1%減)となりました。また、経常利益については、持分法適用会社の業績が為替の影響等からやや低調となり、48億４千１百万円と前年同期比10億３千７百万円減(17.7%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は38億９千万円となり、前年同期比７億８千２百万円減(16.8%減)となりました。」
売上高は前年同期比0.3％増と微増した一方、営業利益は1.1％減、経常利益は17.7％減、親会社株主に帰属する四半期純利益は16.8％減となった。 - FY2017-Q1売上横ばい・営業減益有価証券報告書
「この結果、当第１四半期連結累計期間の連結売上高は、160億２千２百万円と前年同期比０百万円減の横ばいとなりました。損益面では、継続的な生産性改善効果はあるものの、中長期経営計画達成の為の先行コストの影響もあり、営業利益は12億１千４百万円となり、前年同期比８千８百万円減(6.8%減)となりました。」
前年度の増収増益から、当四半期は売上高が横ばいとなり営業利益が減少した。会社は継続的な生産性改善効果がある一方、Ｖ２０２０達成のための先行コストの影響を説明している。 - FY2016初出有価証券報告書
「売上高は、前連結会計年度比33億円増（5.6％増）の634億３千７百万円となりました。営業利益は、前連結会計年度比７億２千万円増（18.6％増）の45億９千９百万円となりました。」
当期は売上高・営業利益とも前期比で増加し、継続的な生産性改善や為替の影響が要因として記載されている。