ニッタ（5186）・リスク前進
電動車普及によるホース・チューブ製品需要の減少リスク
FY2021に初出。3回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
3記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
EV・PHV普及と自動車生産体制再編による需要構造変化58社が書いているテーマ・逆風40社・追い風9社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。29社中11社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている58社のうち14社を表示しています。上の文は58社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025前進有価証券報告書
「同グループでは内燃機関以外の用途開発や、一般産業向けのベルト製品の割合を増加させるなど取り組みを進めております。」
電動車普及により内燃機関向けベルト需要が減少する可能性への対応として、内燃機関以外の用途開発と一般産業向け製品比率の拡大を持分法適用会社グループでも進めている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「また、環境問題に対する意識の高まりとともに脱炭素への動きが強くなり、電動車の比率が高まる事が予想されます。これにより現在当社グループが販売している製品の販売量が減少する可能性があります。当社では、そのような状況に備え、自動車メーカーの軽量化や新エネルギー対応ニーズに応えるべく、常に新たな製品や用途の開発を進めております。」
電動車普及により既存のホース・チューブ製品の販売量が減少する可能性と、新製品・新用途開発による対応を改めて記載している。 - FY2021初出有価証券報告書
「また、環境問題の意識の高まりとともに脱炭素への動きが強くなり、電動車の比率が高まってまいります。電動車には現在当社グループが製造しておりますホース・チューブ製品が使用されなくなる可能性があります。」
脱炭素・電動車比率の上昇により、現在のホース・チューブ製品が使用されなくなる可能性を新たな事業リスクとして記載している。