2025年度までのSDGs・ESG非財務目標
FY2021に初出。12回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
西川ゴム工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに15社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「当社は、環境及び社会課題の解決を企業活動の前提条件と捉え、持続可能な社会と社会的責任を果たすべく、取り組むべき重点課題（マテリアリティ）を特定し、具体的な取り組みと各KPIを設定いたしました。」
2025年度までのSDGs・ESG目標から、2030年グローバル中長期経営計画におけるマテリアリティと各KPIへ非財務目標の体系を整理している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社は、環境及び社会課題の解決を企業活動の前提条件と捉え、持続可能な社会と社会的責任を果たすべく、取り組むべき重点課題（マテリアリティ）を特定し、具体的な取り組みと各KPIを設定いたしました。」
2025年中長期経営計画から2030年グローバル中長期経営計画へ移行した後も、マテリアリティを特定し、具体的な取り組みとKPIを設定する非財務目標の考え方を継続している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当社は、下記のプロセスを経て重要課題（マテリアリティ）を特定し、新たに目標項目と目標値を定めました。」
2025年中長期経営計画におけるSDGs・ESG目標から、2030年グローバル中長期経営計画の非財務目標へ整理し直し、脱炭素、廃棄物、ダイバーシティ、働き方改革、ガバナンス、サイバーセキュリティーの目標項目と目標値を示した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「2025年中長期 財務目標 連結売上高 1,000億円 連結営業利益率 10％ 連結総資本営業利益率（ROA) 10％ 連結株主資本当期純利益率（ROE) 10％ E: 脱炭素企業への挑戦 E: 産業廃棄物ゼロへの挑戦 E: 環境負荷物質管理 S: 従業員満足度の向上 G: 企業統治と企業の社会的責任の追求」
2025年中長期経営計画の財務目標および脱炭素、産業廃棄物、環境負荷物質、従業員満足度、企業統治・社会的責任の非財務目標を引き続き掲げている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「2025年中長期 非財務目標 E: 脱炭素企業への挑戦 E: 産業廃棄物ゼロへの挑戦 E: 環境負荷物質管理 S: 従業員満足度の向上 G: 企業統治と企業の社会的責任の追求」
2025年中長期経営計画の非財務目標として、脱炭素、産業廃棄物、環境負荷物質、従業員満足度、企業統治・社会的責任の各項目を引き続き掲げている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「2025年中長期 非財務目標 E: 脱炭素企業への挑戦 E: 産業廃棄物ゼロへの挑戦 E: 環境負荷物質管理 S: 従業員満足度の向上 G: 企業統治と企業の社会的責任の追求」
2025年中長期経営計画の非財務目標について、脱炭素、産業廃棄物、環境負荷物質、従業員満足度、企業統治・社会的責任という項目を引き続き掲げている。 - FY2023ESG目標を委員会運営・重要課題・指標管理へ具体化有価証券報告書
「これらのリスクを踏まえて2030年目標としてスコープ１、２のCO2排出量を46%削減する（2013年比）目標を設定し、軽量化、リサイクル、低CO2材料や設備の導入といった環境に配慮した技術の革新を推し進めています。」
2025年中長期経営計画の非財務目標について、ESG推進委員会による活動開始・目標達成状況の報告に加え、2030年のCO2排出量削減目標と具体的な技術テーマを開示している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「具体的な数値目標として、2025年度までに連結売上高1,000億円、連結営業利益率10％、連結総資本営業利益率（ROA）10％、連結株主資本当期純利益率（ROE）10％の達成およびSDGs活動を含めた非財務目標の達成を目指しております。」
2025年度までの財務目標と、SDGs活動を含む非財務目標を引き続き掲げている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「具体的な数値目標として、2025年度までに連結売上高1,000億円、連結営業利益率10％、連結総資本営業利益率（ROA）10％、連結株主資本当期純利益率（ROE）10％の達成およびSDGs活動を含めた非財務目標の達成を目指しております。」
2025年度までの財務目標とSDGs活動を含む非財務目標を、当第2四半期でも継続して記載している。 - FY2022前進有価証券報告書
「このような状況の中、当社は当連結会計年度において『西川ゴムグループ 2025年中長期経営計画』に基づき、売上高や利益率等の財務目標だけでなく、CO2排出量などの非財務目標を掲げ、持続可能な社会構築も見据えた取り組みを開始いたしました。なお、当該取り組みの一環としましてＥＳＧ推進委員会を立ち上げ、Ｅ（環境:Environment）分野においては、CO2排出量および産業廃棄物の削減、Ｓ（社会:Social）分野においては、従業員満足度およびワーク・エンゲイジメント・スコアの向上、Ｇ（企業統治:Governance）分野においては、企業統治と利害関係者への情報開示の充実を図るなど、各分野において重要課題を明確にし、全グループをあげて目標達成に向けて活動することもスタートしております。」
2025年中長期経営計画のESG目標について、CO2排出量・産業廃棄物、従業員満足度・ワーク・エンゲイジメント、企業統治・情報開示という分野別の重要課題を明確化し、ESG推進委員会を立ち上げて全グループで活動を開始した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「具体的な数値目標として、2025年度までに連結売上高1,000億円、連結営業利益率10％、連結総資本営業利益率（ROA）10％、連結株主資本当期純利益率(ROE)10％の達成およびSDGs活動を含めたESG目標の達成を目指しております。」
2025年度までの売上高、営業利益率、ROA、ROEおよびSDGs活動を含むESG目標を、当第1四半期でも継続して掲げている. - FY2021初出有価証券報告書
「具体的な数値目標として、2025年度までに連結売上高1,000億円、連結営業利益率10％、連結総資本営業利益率（ROA）10％、連結株主資本当期純利益率(ROE)10％の達成およびSDGs活動を含めたESG目標の達成を目指しております。」
2025年中長期経営計画において、財務目標に加えてSDGs活動を含むESG目標の達成を初めて目標として明示している。