西川ゴム工業（5161）・事実再掲
EV化による自動車業界の転換期と周辺部品の技術革新
FY2018に初出。3回の記載のうち1回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2019。直近の記載はFY2024。
3記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
EV・PHV普及と自動車生産体制再編による需要構造変化58社が書いているテーマ・逆風40社・追い風9社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。29社中11社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに20社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている58社のうち14社を表示しています。上の文は58社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024再掲有価証券報告書
「昨今ＥＶ化の発展に伴い、更なる防音性向上のニーズが高まり、自動車の空気抵抗値低減のための“サイドガラスの面一化デザイン（フラッシュサーフェイス）”と、透過音低減のための“合わせガラス”採用が増える傾向にあります。」
EV化に伴う防音性向上ニーズと周辺部品の技術変化が、研究開発上の前提として引き続き示されている。 - FY2019再定義有価証券報告書
「自動車業界におきましては、グローバル生産台数がほぼ横ばいに推移すると見込まれますが、CASE（Connected、Autonomous、Shared & Services、Electric）に向けた急速な技術革新などにより、業種・業態を超えた企業間競争が激化しております。」
従来のEV化を中心とする転換期の認識が、CASE全般に向けた急速な技術革新と業種・業態を超える競争という、より広い自動車産業の変化として示されている。 - FY2018初出有価証券報告書
「一挙に広がりを見せ始めたEV（電気自動車）化の流れは、同時に多くの周辺部品の技術革新を呼び起こすと思われ、業界全体が100年に一度といわれる転換期を迎えております。」
EV化の進展により周辺部品の技術革新が進み、自動車業界全体が大きな転換期にあるという構造認識が初めてスレッド化された。