世界中のお客様への快適の提供
FY2017-Q1に初出。27回の記載のうち19回が「再掲」。直近の記載は2026-08-26。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- 2026-08-26前進役員の異動
「『2030年 グローバル中長期経営計画』追補版で掲げる売上高1,300億円の達成に向け、欧州市場のさらなる開拓を重要施策の一つと位置付けています。」
2030年グローバル中長期経営計画の売上高目標達成に向けた欧州市場開拓について、ドイツ支店設立という具体的な実行施策が示された。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「具体的な数値目標として、2025年度までに連結売上高1,000億円、連結営業利益率10％、連結総資本営業利益率（ROA）10％、連結株主資本当期純利益率（ROE）10％の達成および非財務目標の達成を目指しております。」
2025年度までの売上高、営業利益率、ROA、ROEおよび非財務目標を引き続き掲げている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「具体的な数値目標として、2025年度までに連結売上高1,000億円、連結営業利益率10％、連結総資本営業利益率（ROA)10％、連結株主資本当期純利益率（ROE)10％の達成および非財務目標の達成を目指しております。」
2025年度までの売上高、営業利益率、ROA、ROEおよび非財務目標を引き続き掲げている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「具体的な数値目標として、2025年度までに連結売上高1,000億円、連結営業利益率10％、連結総資本営業利益率（ROA）10％、連結株主資本当期純利益率（ROE）10％の達成および非財務目標の達成を目指しております。」
2025年度までの売上高、営業利益率、ROA、ROEおよび非財務目標の達成を引き続き掲げている。 - FY20232025年目標に対する中間年度実績を開示有価証券報告書
「2023年３月期実績 2025年中長期財務目標 連結売上高 981億円 1,000億円 連結営業利益率 0.8％ 10.0％ 連結総資本営業利益率（ROA） 0.6％ 10.0％ 連結株主資本当期純利益率（ROE） 3.5％ 10.0％」
2025年中長期財務目標を維持しつつ、2023年3月期の売上高981億円、営業利益率0.8％、ROA0.6％、ROE3.5％を目標と対比して開示している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「具体的な数値目標として、2025年度までに連結売上高1,000億円、連結営業利益率10％、連結総資本営業利益率（ROA）10％、連結株主資本当期純利益率（ROE）10％の達成およびSDGs活動を含めた非財務目標の達成を目指しております。」
2025年度までの売上高、営業利益率、ROA、ROEおよびSDGs活動を含む非財務目標を引き続き掲げている。 - FY20222025年目標に対する通期実績を開示有価証券報告書
「2022年３月期実績 2025年中長期財務目標 連結売上高 845億円 1,000億円 連結営業利益率 2.9％ 10.0％ 連結総資本営業利益率（ROA） 2.1％ 10.0％ 連結株主資本当期純利益率（ROE） 3.6％ 10.0％」
2025年中長期財務目標を維持しつつ、2022年3月期の売上高845億円、営業利益率2.9％、ROA2.1％、ROE3.6％という実績を目標との対比で開示している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「具体的な数値目標として、2025年度までに連結売上高1,000億円、連結営業利益率10％、連結総資本営業利益率（ROA）10％、連結株主資本当期純利益率（ROE）10％の達成およびSDGs活動を含めたESG目標の達成を目指しております。」
2025年度までの売上高、営業利益率、ROA、ROEおよびSDGs活動を含むESG目標を引き続き掲げている。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「西川ゴムグループ2020年ビジョン最終年度である当連結会計年度は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の感染拡大により自動車業界においても全世界での減産や操業停止を余儀なくされ、大変厳しい状況となりました。そのため、残念ながら当初掲げておりました数値目標の連結売上高1,000億円・連結営業利益率10％・連結総資本営業利益率(ROA) 10％は未達に終わったものの、この10年間で海外市場への成長戦略を重点的に展開した結果、当社グループは連結売上高で1,000億円に迫る企業に成長いたしました。」
2020年ビジョンの売上高1,000億円、営業利益率10％、ROA10％の目標が未達となったことを明示した。そのうえで、後継計画では同水準の財務目標を再掲し、ROE10％およびESG目標を加える方向へ範囲を広げている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「具体的な数値目標として、2020年度までに連結売上高1,000億円以上、連結営業利益率10％以上、連結総資産営業利益率（ROA）10％以上を達成することを目指しております。（上記ビジョンを目指している中、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響により動向は急速に悪化している一方、急速な回復が見込めない状況と仮定して見込まれる数値目標を適切に織り込んで再検討を実施しております）」
2020年ビジョンの数値目標と、COVID-19の影響を織り込んだ再検討を引き続き記載している。 - FY2021-Q1後退有価証券報告書
「当社は、2011年度に西川ゴムグループ2020年ビジョンを策定し、この中で、「私たち西川ゴムグループは、卓越したシール＆フォームエンジニアリングから生み出す製品・サービスを通じて、世界中のお客様に『快適』をお届けする企業グループを目指します。」と宣言するとともに、具体的な数値目標として、2020年度までに連結売上高1,000億円以上、連結営業利益率10％以上、連結総資産営業利益率（ROA）10％以上を達成することを目指しております。 （上記ビジョンを目指している中、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響により動向は急速に悪化している一方、急速な回復が見込めない状況と仮定して見込まれる数値目標を適切に織り込んで再検討を実施しております）」
2020年ビジョンの数値目標を維持している一方、COVID-19による急速な悪化と回復遅延を前提に、見込まれる数値目標を織り込んで再検討している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「2020年３月期実績 2020年ビジョン目標 連結売上高 972億円 1,000億円以上 連結営業利益率 7.0％ 10.0％以上 連結総資産営業利益率（ROA） 6.4％ 10.0％以上」
2020年ビジョンの売上高1,000億円以上、営業利益率10％以上、ROA10％以上という目標を維持しつつ、2020年3月期実績として売上高972億円、営業利益率7.0％、ROA6.4％を示している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「具体的な数値目標として、2020年までに連結売上高1,000億円以上、連結営業利益率10％以上、連結総資産営業利益率（ROA）10％以上を達成することを目指しております。」
世界中の顧客に「快適」を届ける企業グループというビジョンと、2020年までの売上高・営業利益率・ROAの数値目標を再掲している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「具体的な数値目標として、2020年までに連結売上高1,000億円以上、連結営業利益率10％以上、連結総資産営業利益率（ROA）10％以上を達成することを目指しております。」
2020年までの連結売上高1,000億円以上、営業利益率10％以上、ROA10％以上という数値目標を引き続き掲げている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、2011年度に西川ゴムグループ2020年ビジョンを策定し、この中で、「私たち西川ゴムグループは、卓越したシール＆フォームエンジニアリングから生み出す製品・サービスを通じて、世界中のお客様に『快適』をお届けする企業グループを目指します。」と宣言するとともに、具体的な数値目標として、2020年までに連結売上高1,000億円以上、連結営業利益率10％以上、連結総資産営業利益率（ROA）10％以上を達成することを目指しております。」
世界中の顧客に「快適」を届けるビジョンと、2020年までの売上高1,000億円以上、営業利益率10％以上、ROA10％以上の数値目標を引き続き掲げている。 - FY2019前進有価証券報告書
「国内におきましては、自動車生産台数が前年とほぼ同水準となりましたが、「西川ゴムグループ2020年ビジョン」売上目標達成に向け、新規受注の増加によりシェアを拡大した結果、売上高増加となりました。」
2020年ビジョンの売上目標に向け、新規受注の増加とシェア拡大により国内売上高を増加させたと説明している。連結売上高は984億35百万円となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「「私たち西川ゴムグループは、卓越したシール＆フォームエンジニアリングから生み出す製品・サービスを通じて、世界中のお客様に『快適』をお届けする企業グループを目指します。」と宣言するとともに、具体的な数値目標として、2020年までに連結売上高1,000億円以上、連結営業利益率10％以上、連結総資産営業利益率（ROA）10％以上を達成することを目指しております。」
世界中の顧客に「快適」を届けるビジョンと、2020年までの売上高1,000億円以上、営業利益率10％以上、ROA10％以上の数値目標を引き続き掲げている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「具体的な数値目標として、2020年までに連結売上高1,000億円以上、連結営業利益率10％以上、連結総資産営業利益率（ROA）10％以上を達成することを目指しております。」
世界中の顧客に「快適」を届ける企業グループというビジョンと、2020年までの売上高・営業利益率・ROAの数値目標を引き続き掲げている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「「私たち西川ゴムグループは、卓越したシール＆フォームエンジニアリングから生み出す製品・サービスを通じて、世界中のお客様に『快適』をお届けする企業グループを目指します。」と宣言するとともに、具体的な数値目標として、2020年までに連結売上高1,000億円以上、連結営業利益率10％以上、連結総資産営業利益率（ROA）10％以上を達成することを目指しております。」
世界中の顧客に「快適」を届けるビジョンと、2020年までの売上高・営業利益率・ROAの数値目標を引き続き掲げている。 - FY2018前進有価証券報告書
「国内におきましては、当社の2020年ビジョン売上目標達成に向け、新型車のドアシール部品受注活動によりシェアを拡大した結果、国内自動車生産台数対前年増加率を上回る売上高増加となりました。」
2020年ビジョンの売上目標に向け、新型車のドアシール部品受注活動により国内シェアを拡大し、国内自動車生産台数の増加率を上回る売上高増加を実現したと説明している。連結売上高は962億56百万円となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「「私たち西川ゴムグループは、卓越したシール＆フォームエンジニアリングから生み出す製品・サービスを通じて、世界中のお客様に『快適』をお届けする企業グループを目指します。」と宣言するとともに、具体的な数値目標として、2020年までに連結売上高1,000億円以上、連結営業利益率10％以上、連結総資産営業利益率（ROA）10％以上を達成することを目指しております。」
世界中の顧客に「快適」を届けるビジョンと、2020年までの売上高1,000億円以上、営業利益率10％以上、ROA10％以上の数値目標を引き続き掲げている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「「私たち西川ゴムグループは、卓越したシール＆フォームエンジニアリングから生み出す製品・サービスを通じて、世界中のお客様に『快適』をお届けする企業グループを目指します。」と宣言するとともに、具体的な数値目標として、2020年までに連結売上高1,000億円以上、連結営業利益率10％以上、連結総資産営業利益率（ROA）10％以上を達成することを目指しております。」
世界中の顧客に「快適」を届けるビジョンと、2020年までの売上高・営業利益率・ROAの数値目標を引き続き掲げている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「具体的な数値目標として、2020年までに連結売上高1,000億円以上、連結営業利益率10％以上、連結総資産営業利益率（ROA）10％以上を達成することを目指しております。」
世界中の顧客に「快適」を届ける企業グループというビジョンと、2020年までの売上高・営業利益率・ROAの数値目標を引き続き掲げている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「具体的な数値目標として、2020年までに連結売上高1,000億円以上、連結営業利益率10％以上、連結総資産営業利益率（ROA）10％以上を達成することを目指しております。」
「世界中のお客様に『快適』をお届けする企業グループ」というビジョンを、2020年までの売上高・営業利益率・ROAの数値目標とともに再掲している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「「卓越したシール＆フォームエンジニアリングから生み出す製品・サービスを通じて、世界中のお客様に『快適』をお届けする企業グループ」となるべく、新製品の開発、市場の開拓、製造コストの低減等に日々研鑽を積んでおります。」
世界中の顧客への「快適」の提供を目指す姿と、新製品開発、市場開拓、製造コスト低減を引き続き掲げている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「「卓越したシール＆フォームエンジニアリングから生み出す製品・サービスを通じて、世界中のお客様に『快適』をお届けする企業グループ」となるべく、新製品の開発、市場の開拓、製造コストの低減等に日々研鑽を積んでおります。」
世界中の顧客への「快適」の提供を目指す姿と、新製品開発、市場開拓、製造コスト低減を引き続き掲げている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「「卓越したシール＆フォームエンジニアリングから生み出す製品・サービスを通じて、世界中のお客様に『快適』をお届けする企業グループ」となるべく、新製品の開発、市場の開拓、製造コストの低減等に日々研鑽を積んでおります。」
製品・サービスを通じて世界中の顧客に快適を届ける姿を掲げ、新製品開発、市場開拓、製造コスト低減を関連施策としている。