ブランド契約の継続性
FY2016に初出。12回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに1社。
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「A.S.Création Tapeten AG ドイツ国 壁紙 壁紙デザイン製造技術及び販売 2025年５月31日より2028年５月30日まで」
更新手続中とされていた壁紙デザイン・製造技術・販売契約について、2025年5月から2028年5月までの契約を締結し、契約継続を具体化している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「経営・財務、またはその他の理由により当事者間で不一致が生じた場合、契約の変更または継続しない場合もあり、当社グループの業績および財務状況に影響を与える可能性があります。」
ブランド・技術援助等の契約の変更・不継続リスクを継続して記載している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「アキレス株式会社 (当社) A.S.Création Tapeten AG ドイツ国 壁紙 壁紙デザイン製造技術 及び販売 2022年５月31日より 2025年５月30日まで」
更新手続中とされていた壁紙デザイン製造技術・販売契約について、2022年5月から2025年5月までの新契約を締結し、契約継続を具体化している。 - FY2022契約更新・更新手続の継続有価証券報告書
「A.S.Création Tapeten AG ドイツ国 壁紙 壁紙デザイン製造技術及び販売 2019年５月31日より2022年５月30日まで (注)２ 有価証券報告書提出日現在更新手続中であります。」
ブランド・技術援助契約の変更・不継続リスクを継続して記載し、壁紙契約は提出日現在で更新手続中、スポルディング契約は2022年から2024年までと開示している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「しかし、経営・財務、またはその他の理由により当事者間で不一致が生じた場合、契約の変更または継続しない場合もあり、当社グループの業績および財務状況に影響を与える可能性があります。」
ブランド・技術援助等の契約が変更・不継続となるリスクを継続して記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「アキレス株式会社 (当社) A.S.Création Tapeten AG ドイツ国 壁紙 壁紙デザイン製造技術及び販売 2019年５月31日より 2022年５月30日まで」
壁紙のデザイン製造技術および販売に関する新たな技術援助契約を2019年から2022年まで締結した。契約の変更・不継続が業績に影響する可能性というリスク自体の重要な変更は記載されていない。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「スポルディング・ジャパン㈱ 日本国 シューズ 商標スポルディングの履物への使用 平成31年１月１日より平成33年12月31日まで」
スポルディングブランドの履物使用契約を平成31年から平成33年まで締結したと記載している。契約の変更・不継続が業績に影響する可能性というリスク自体に重要な変更はない。 - FY2018再掲有価証券報告書
「しかし、経営・財務、またはその他の理由により当事者間で不一致が生じた場合、契約の変更または継続しない場合もあり、当社グループの業績および財務状況に影響を与える可能性があります。」
ブランド・技術等の契約について、当事者間の不一致による変更・不継続リスクを継続して記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「ベネトンジャパン㈱ 日本国 シューズ 商標UNITED COLORS OF BENETTON.の履物への使用 平成30年１月１日より平成32年12月31日まで」
ベネトンブランドの使用契約を新たに締結したと記載している。契約関係の継続性に関するリスク自体について、重要な変更はないとしている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「しかし、経営・財務、またはその他の理由により当事者間で不一致が生じた場合、契約の変更または継続しない場合もあり、当社グループの業績および財務状況に影響を与える可能性があります。」
ブランド・技術等の契約について、当事者間の不一致による変更・不継続リスクを継続して記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間において、締結した経営上の重要な契約は以下のとおりである。」
ベネトンブランドの履物使用契約および「瞬足」の履物以外の商品への使用契約を新たに締結したと記載している。契約期間はそれぞれ平成29年１月１日から同年12月31日まで、平成31年12月31日までである。 - FY2016初出有価証券報告書
「しかし、経営・財務、またはその他の理由により当事者間で不一致が生じた場合、契約の変更または継続しない場合もあり、当社グループの業績および財務状況に影響を与える可能性がある。」
技術開発・営業戦略上の契約について、当事者間の不一致による変更・不継続の可能性を記載している。