この期間の実績
中間期(第2四半期)2026年4月1日〜2026年9月30日連結日本基準帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期(第2四半期)なら50%が通過点の目安です。
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 百万円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
エレクトロニクス分野向けフィルム製品、航空機・自動車向け車輌内装用資材、半導体ウエハー搬送用部材などの静電気対策品が好調に推移した。断熱資材等も堅調だった一方、シューズは少子化、百貨店の売場縮小、国内生産終了の影響で低調だった。利益面では、増収による売上総利益の増加に加え、集約生産、生産性向上、原材料の見直し、原材料ロスやエネルギー使用量の削減などの原価低減効果が寄与した。最終利益には投資有価証券売却益1,383百万円を計上した。
該当事項はありません。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期(第2四半期) |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2026年4月1日〜2026年9月30日 |
| 売上高 | 42,663百万円(前年比 +9.6%) |
| 営業利益 | 2,624百万円(前年比 +105.8%) |
| 経常利益 | 2,729百万円(前年比 +84.4%) |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 2,749百万円(前年比 +103.8%) |
| 1株当たり当期純利益 | 201.19円 |
| 自己資本比率 | 当期末 52.1 / 前期末 51.8 |
| 総資産 | 87,573百万円 |
| 純資産 | 45,609百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 2,241百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 2,022百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -548百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 12,564百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 87,000百万円(前年比 +6.4%) / 営業利益 4,600百万円(前年比 +54.7%) / 経常利益 4,500百万円(前年比 +14.8%) / 純利益 3,800百万円(前年比 +79.5%) |
| 年間配当予想 | 40円 → 60円(+50.0%) |
| セグメント別売上高 | 第一事業部 26,372百万円(前年比 +12.3%)、第二事業部 12,697百万円(前年比 +14.2%)、シューズBU 3,593百万円(前年比 -16.7%) |
| セグメント別利益 | 第一事業部 2,281百万円(前年比 +48.5%)、第二事業部 1,941百万円(前年比 +84.2%)、シューズBU -280百万円 |
| 地域別売上高 | 31,914百万円、4,558百万円、6,191百万円 |
| 減価償却費 | 1,197百万円 |
| 特別損益の内訳 | 固定資産売却益 1百万円、投資有価証券売却益 1,383百万円、固定資産除却損 39百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規0社、除外0社。期中における連結範囲の重要な変更は無。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有(機関投資家・アナリスト向け) |
| 期末発行済株式数 | 14,562,714 |
| 期末自己株式数 | 897,872 |
| 業績の増減要因 | エレクトロニクス分野向けフィルム製品、航空機・自動車向け車輌内装用資材、半導体ウエハー搬送用部材などの静電気対策品が好調に推移した。断熱資材等も堅調だった一方、シューズは少子化、百貨店の売場縮小、国内生産終了の影響で低調だった。利益面では、増収による売上総利益の増加に加え、集約生産、生産性向上、原材料の見直し、原材料ロスやエネルギー使用量の削減などの原価低減効果が寄与した。最終利益には投資有価証券売却益1,383百万円を計上した。 |
この書類が述べていない項目(7件)
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。エレクトロニクス分野向けフィルム製品や半導体ウエハー搬送用部材などの静電気対策品が好調に推移したほか、断熱資材等も堅調だった。集約生産による生産性向上、原材料の見直し、原材料ロスやエネルギー使用量の削減などの原価低減効果も利益を押し上げた。最終利益には政策保有株式の縮減に伴う投資有価証券売却益1,383百万円も寄与した。