オープンワーク（5139）・リスク再掲直近の決算説明資料（2026-04-01）では「対処」
広告宣伝効果が得られないリスク
FY2023に初出。4回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載は2026-04-01。
4記載
3年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
広告宣伝によるユーザー獲得効率の不確実性61社が書いているテーマ・逆風62社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。18社中5社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに12社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている61社のうち14社を表示しています。上の文は61社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-04-01対処決算説明資料
「関東と同程度のユーザー認知度を獲得できるようになっており、メーカーや金融業等を中心に求人企業の開拓も進んでいることから効果は出ていると捉えております。」
前期のマス広告投資について、関西での認知度獲得と求人企業開拓の進展を効果として説明した。 - FY2025再掲有価証券報告書
「（７）広告宣伝活動に関するリスク（発生可能性：中、時期：中期、影響度：中）」
広告宣伝による認知度・集客力強化を継続する一方、広告効果が不十分となるリスクを同じ評価水準で開示している。 - FY2024リスク評価情報を追加有価証券報告書
「（７）広告宣伝活動に関するリスク（発生可能性：中、時期：中期、影響度：中）当社及び当社サービスの認知度向上及び集客力強化を今後の事業拡大における重要課題の一つとして捉え、インターネット広告やテレビCMの出稿をはじめとした広告宣伝活動を実施しています。」
広告宣伝効果が得られないリスクについて、発生可能性等の評価を追加した。広告投資による認知度・集客力強化の位置づけは継続している。 - FY2023初出有価証券報告書
「出稿媒体や実施タイミング及びその内容について費用対効果を検討したうえで、広告宣伝活動を行っていますが、広告宣伝効果が十分に得られない場合、当社の事業展開及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
認知度向上・集客力強化のためのインターネット広告やテレビCM等について、費用対効果を検討して実施する一方、十分な効果が得られない場合の影響を新たなリスクとして明示した。