tripla（5136）・施策再掲
テレワークとリモート会議による事業継続
FY2022に初出。3回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
3記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
感染症・大規模災害に備えた事業継続計画とテレワーク119社が書いているテーマ・逆風21社・追い風97社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。36社中7社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに66社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている119社のうち14社を表示しています。上の文は119社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025再掲有価証券報告書
「具体的には、在宅勤務制度、フレックス制度の導入等によりワークライフバランスの向上を図っております。」
在宅勤務及びフレックス制度による柔軟な働き方の方針が継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「具体的には、在宅勤務制度、フレックス制度の導入等によりワークライフバランスの向上を図っております。」
在宅勤務制度を含む柔軟な働き方を人的資本施策として継続している。 - FY2022初出有価証券報告書
「当社従業員を対象に、テレワーク(在宅勤務)制度を用意し、多くの従業員が利用しております。ビデオ会議ツールやチャットツールを利用することで、業務に支障は発生しておりません。また、出張を控えリモート会議を活用し、事業活動を継続しております。これらはコロナ禍が終了後も継続していく方針です。」
感染症下の業務継続手段として導入し、コロナ禍終了後も継続する方針。