tripla（5136）・施策再掲直近のその他開示（2026-06-16）では「前進」
大口チェーン導入と機能強化による解約抑止
FY2023に初出。4回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載は2026-06-16。
4記載
3年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
クラウドサービス継続利用・移行による収益基盤強化12社が書いているテーマ・逆風0社・追い風12社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに5社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-06-16前進その他開示
「トリプラ社の協⼒により、東急ホテルズ＆リゾーツが⽬指すカスタマーリレーションの基盤を構築することができました。」
大手ホテルチェーンへの複数サービス導入を通じ、チェーン横断の顧客基盤構築と運用強化が具体化した。 - FY2025再掲有価証券報告書
「具体的には、宿泊予約の獲得から、接客・CRM、マーケティング、決済、外部チャネル連携等までを一体として支援する総合的なソリューションとして提供することで、顧客当たりの利用プロダクト数の増加を通じた単価の向上を図るとともに、導入効果の最大化により継続利用の促進、解約抑止につなげて参ります。」
複数プロダクトの利用拡大、提供価値の向上、継続利用・解約抑止を一体で進める方針が継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「今後もさらなる契約の増加、既存契約の解約抑止のため、競合や顧客要望を意識しながら継続的に機能強化をしていくことが必要であると考えております。」
大口チェーン導入と機能強化による契約拡大・解約抑止の考え方が、具体的な解約率の追加開示はないまま継続している。 - FY2023初出有価証券報告書
「2023年10月期においては大口チェーンホテル等への導入が進むとともに、2023年10月期の月次解約率(注１)はそれぞれ0.4%と、0.5％と大きく減少いたしました(2022年10月期においてはtripla Bookの解約率が0.5%、tripla Botの解約率が0.9%)。」
大口チェーンへの導入と継続的な機能強化を通じ、BookとBotの月次解約率を前年度から低下させる取り組みが新たに測定可能なテーマとして示された。