Komori
POPER（5134）・方針再掲

顧客解約率の計算根拠の明確化

FY2024-Q2に初出。2回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。

2記載
2年にわたる
0うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2024-Q2 – FY2025-H12024: 120242025: 12025
同じテーマの他社
主力サービス主要KPIの定義・開示方法変更11社が書いているテーマ・逆風0社・追い風0社

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに6社。

尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「「顧客の解約率」は、「月中に解約した有料契約企業数÷前月末時点での有料契約企業数」の月間解約率をベースとした直近12か月の平均月次解約率です。」

    顧客解約率について、直近12か月の平均月次解約率として計算根拠を明確化する方針を継続している。
  2. FY2024-Q2初出有価証券報告書

    「なお、従来の注釈から解約率の計算根拠を明確にするため、記載内容を変更しております。この変更による公表数値への影響はございません。」

    顧客解約率について、月中の解約企業数と前月末企業数を用いる直近12か月平均月次解約率として計算根拠を明確化した。公表数値への影響はないとしている。
一緒に動いた変遷

この会社のほかの変遷で、同じ書類の中で同じ向きに2回以上動いたものはありません。

次にこの変遷が動くとき
POPERの次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
顧客解約率の計算根拠の明確化｜ＰＯＰＥＲ（5134）の変遷 | Komori