読む価値
52定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
25.8
％（売上高の前期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2024年4月1日〜2025年3月31日連結日本基準売上高8,653百万円前年比 +25.8%
営業利益273百万円前年比 +0.3%
経常利益327百万円前年比 -17.6%
純利益（親会社株主帰属）176百万円前年比 -6.7%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益10.48円
売上高営業利益率当期 3.2％ / 前期 4％
期末の財政状態
総資産7,109百万円
うち純資産 2,870 百万円自己資本比率 39.7%前期末比 +3.0pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-54
投資-234
財務+46
純増減-242
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,681百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高9,700百万円（前年比 +12.1%）
営業利益450百万円（前年比 +64.7%）
経常利益450百万円（前年比 +37.5%）
純利益280百万円（前年比 +59.1%）
年間配当予想7円 → 5円（-28.6%）
配当性向47.7
業績の増減要因
売上高の増加、全般的なコスト増の抑制、一部製品の価格改定により営業利益は前期並みとなった。為替差益91百万円を計上した一方、デリバティブ評価損等50百万円を計上し、事業撤退損7百万円も最終利益を押し下げた。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規0社、除外0社
重要な後発事象該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 事業撤退損 7百万円
減価償却費143,560千円
受注高・受注残高受注高 10,021百万円 / 受注残高 3,807百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家及びアナリスト向け）
期末発行済株式数17,111,742株
期末自己株式数29,710株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年4月1日〜2025年3月31日 |
| 売上高 | 8,653百万円（前年比 +25.8%） |
| 営業利益 | 273百万円（前年比 +0.3%） |
| 経常利益 | 327百万円（前年比 -17.6%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 176百万円（前年比 -6.7%） |
| １株当たり当期純利益 | 10.48円 |
| 売上高営業利益率 | 当期 3.2％ / 前期 4％ |
| 自己資本比率 | 当期末 39.7 / 前期末 36.7 |
| 総資産 | 7,109百万円 |
| 純資産 | 2,870百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -54百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -234百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 46百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,681百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 9,700百万円（前年比 +12.1%） / 営業利益 450百万円（前年比 +64.7%） / 経常利益 450百万円（前年比 +37.5%） / 純利益 280百万円（前年比 +59.1%） |
| 年間配当予想 | 7円 → 5円（-28.6%） |
| 配当性向 | 47.7 |
| 受注高・受注残高 | 受注高 10,021百万円 / 受注残高 3,807百万円 |
| 減価償却費 | 143,560千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 事業撤退損 7百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規0社、除外0社 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家及びアナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 17,111,742株 |
| 期末自己株式数 | 29,710株 |
| 業績の増減要因 | 売上高の増加、全般的なコスト増の抑制、一部製品の価格改定により営業利益は前期並みとなった。為替差益91百万円を計上した一方、デリバティブ評価損等50百万円を計上し、事業撤退損7百万円も最終利益を押し下げた。 |
この書類が述べていない項目（6件）
業績予想の修正株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高減損損失
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高の増加、全般的なコスト増の抑制、一部製品の価格改定により営業利益を確保した一方、輸入商品の仕入価格上昇や人的資本への投資費用が増加した。経常利益は為替差益91百万円があったものの、デリバティブ評価損等50百万円を計上したため減少し、最終利益は事業撤退損7百万円の計上により減少した。次期予想は、最近の経済動向の不透明感を踏まえ、営業利益以下を保守的に見込んでいる。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。