藤倉コンポジット（5121）・施策収益認識会計基準の適用影響を開示
収益認識会計基準の将来適用
FY2018に初出。4回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2022-Q3。
4記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
収益認識会計基準適用による財務諸表影響458社が書いているテーマ・逆風270社・追い風17社
直近の記載が「その他」なのは、ほかに79社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている200社のうち14社を表示しています。上の文は200社すべてから計算しています。このテーマの458件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022-Q3収益認識会計基準の適用影響を開示有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は3,712千円減少し、売上原価は2,363千円減少し、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益はそれぞれ1,349千円減少しております。」
FY2022-Q1から適用した収益認識会計基準について、第3四半期累計で売上高3,712千円、営業利益・経常利益等1,349千円の減少影響を開示した。 - FY2022-Q1達成有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」
2022年3月期の期首から適用予定としていた収益認識会計基準を、当第1四半期連結会計期間の期首から適用した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「2022年３月期の期首より適用予定であります。」
収益認識会計基準を2022年3月期の期首から適用する予定とし、影響額は引き続き評価中としている。 - FY2018初出有価証券報告書
「平成34年３月期の期首より適用予定であります。」
収益認識に関する会計基準等について、平成34年3月期の期首から適用予定であり、影響額は評価中としている。