自然災害による複数工場の同時停止
FY2016に初出。13回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。131社中35社が悪化側に。
- FY2026悪化有価証券報告書
「自然災害の激甚化」
全社重点リスクとして自然災害の激甚化を明示し、工場設備損壊、生産停止、従業員の死傷、情報流出等を想定している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
自然災害による複数工場の同時停止リスクについて、重要な新規発生・変更はないとしている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当該地域において巨大な災害(地震、竜巻等)が発生した場合、最悪の場合には同時に複数の工場の稼動が停止することにより、売上高に重大な影響を及ぼす可能性を有しております。」
国内複数工場の同時停止につながる自然災害リスクを引き続き記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
自然災害による複数工場の同時停止リスクについて、重要な新規発生・変更はないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
自然災害による複数工場の同時停止リスクについて、重要な新規発生・変更はないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
自然災害による複数工場の同時停止リスクについて、重要な新規発生・変更はないとしている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
自然災害による複数工場の同時停止リスクについて、重要な新規発生・変更はないとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
自然災害による複数工場の同時停止リスクについて、重要な新規発生・変更はないとしている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当該地域において巨大な災害(地震、竜巻等)が発生した場合、最悪の場合には同時に複数の工場の稼動が停止することにより、売上高に重大な影響を及ぼす可能性を有しております。」
国内複数工場の同時停止リスクを引き続き記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
自然災害による複数工場の同時停止リスクについて、重要な新規発生・変更はないとしている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
自然災害による工場停止リスクについて、重要な新規発生・変更はないとしている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
自然災害リスクについて重要な新規発生・変更はないとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当該地域において巨大な災害(地震、竜巻等)が発生した場合、最悪の場合には同時に複数の工場の稼動が停止することにより、売上高に重大な影響を及ぼす可能性を有しております。」
岩槻、加須、南相馬の国内工場を前提に、複数工場の同時停止可能性を示している。