読む価値
60注目
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
521.4
%（営業利益の前年同期比）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2024年４月１日〜2025年３月31日連結日本基準売上高8,619百万円前年比 -2.8%
営業利益25百万円前年比 +521.4%
経常利益-268百万円
純利益（親会社株主帰属）-203百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△2.69円
売上高営業利益率0.3
期末の財政状態
総資産6,525百万円
うち純資産 3,106 百万円自己資本比率 25.0%前期末比 +1.9pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-324
投資-58
財務-32
純増減-414
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高613百万円
セグメント別売上高食品事業 4,446,504千円（前年比 +0.2%）、スポーツ事業 1,160,348千円（前年比 -0.9%）、ゴム事業 2,225,821千円（前年比 -10.9%）、コンテンツ事業 767,471千円（前年比 +4.0%）
セグメント別利益食品事業 238,413千円（前年比 +9.6%）、スポーツ事業 -30,473千円、ゴム事業 146,304千円（前年比 -10.6%）、コンテンツ事業 245,615千円（前年比 +7.7%）
見通しと株主還元
年間配当予想0.00円 → 0.00円（0.0%）
業績の増減要因
コンテンツ事業と食品事業の利益貢献が大幅に伸びたこと、持分法による投資損失が減少したことが増益・赤字幅縮小の要因。食品・ゴム・スポーツ事業は電気代、燃料費、原料高、円安、市場回復の遅れ、少子化、受注停滞などの影響を受けた。
継続企業の前提に関する記載
重要事象等の記載あり。Group Lease関連の訴訟、GL Finance PLC.のライセンス取消し・清算などが継続しているが、対応策を実行しており、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないと判断。なお、継続企業の前提に関する注記は「該当事項はありません」。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規0社、除外0社（連結範囲）。持分法適用範囲からGL Finance PLC.を除外。
減損損失1,150千円
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 1,293千円 / 特別損失 減損損失 1,150千円
減価償却費45,745千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無（対象者：非開示）
期末発行済株式数76,293,426
期末自己株式数446,390
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年４月１日〜2025年３月31日 |
| 売上高 | 8,619百万円（前年比 -2.8%） |
| 営業利益 | 25百万円（前年比 +521.4%） |
| 経常利益 | -268百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -203百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △2.69円 |
| 売上高営業利益率 | 0.3 |
| 自己資本比率 | 当期末 25 / 前期末 23.1 |
| 総資産 | 6,525百万円 |
| 純資産 | 3,106百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -324百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -58百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -32百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 613百万円 |
| 年間配当予想 | 0.00円 → 0.00円（0.0%） |
| セグメント別売上高 | 食品事業 4,446,504千円（前年比 +0.2%）、スポーツ事業 1,160,348千円（前年比 -0.9%）、ゴム事業 2,225,821千円（前年比 -10.9%）、コンテンツ事業 767,471千円（前年比 +4.0%） |
| セグメント別利益 | 食品事業 238,413千円（前年比 +9.6%）、スポーツ事業 -30,473千円、ゴム事業 146,304千円（前年比 -10.6%）、コンテンツ事業 245,615千円（前年比 +7.7%） |
| 減価償却費 | 45,745千円 |
| 減損損失 | 1,150千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 1,293千円 / 特別損失 減損損失 1,150千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 重要事象等の記載あり。Group Lease関連の訴訟、GL Finance PLC.のライセンス取消し・清算などが継続しているが、対応策を実行しており、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないと判断。なお、継続企業の前提に関する注記は「該当事項はありません」。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規0社、除外0社（連結範囲）。持分法適用範囲からGL Finance PLC.を除外。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者：非開示） |
| 期末発行済株式数 | 76,293,426 |
| 期末自己株式数 | 446,390 |
| 業績の増減要因 | コンテンツ事業と食品事業の利益貢献が大幅に伸びたこと、持分法による投資損失が減少したことが増益・赤字幅縮小の要因。食品・ゴム・スポーツ事業は電気代、燃料費、原料高、円安、市場回復の遅れ、少子化、受注停滞などの影響を受けた。 |
この書類が述べていない項目（7件）
通期業績予想業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。営業利益はコンテンツ事業と食品事業の利益貢献が大幅に伸びたため増加した。経常損失と最終損失は、持分法による投資損失が減少したため赤字幅が縮小した一方、食品・ゴム・スポーツ事業は電気代、燃料費、原料高などの影響を受けた。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。