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6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
17
%（売上高の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年4月1日〜2024年3月31日連結日本基準売上高8,868百万円前年比 +17.0%
営業利益4百万円
経常利益-781百万円
純利益（親会社株主帰属）-531百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△7.01円
売上高営業利益率0.0％
期末の財政状態
総資産6,833百万円
うち純資産 2,910 百万円自己資本比率 23.1%前期末比 -5.9pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-75
投資-180
財務+784
純増減+529
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,028百万円
セグメント別売上高
食品事業4,438,87249.9%+7.3%
スポーツ事業1,170,94413.2%+9.2%
ゴム事業2,497,54328.1%+51.6%
コンテンツ事業781,1148.8%+3.6%
セグメント別利益
食品事業217,47634.1%+36.4%
スポーツ事業28,3904.5%+152.9%
ゴム事業163,73925.7%+533.0%
コンテンツ事業228,12135.8%-15.0%
見通しと株主還元
年間配当予想0.00円 → 0.00円（0.0％）
業績の増減要因
食品事業ではヒット商品やSNS・マスメディア露出、ゴム事業では新規連結子会社の取り込みや光熱費減少、スポーツ事業では旅行事業の拡大が増収・増益に寄与した。一方、原材料・エネルギー価格の高騰、コンテンツ事業における前期一時的要因の反動、持分法による投資損失741,839千円が利益を押し下げた。
継続企業の前提に関する記載
重要事象等の記載あり。ただし、対応策を実行しているため、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないと判断。なお、継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社 / 除外 1社（Group Lease Holdings PTE. LTD.、持分法適用範囲から除外）
減損損失1,506千円
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 減損損失 1,506千円、投資有価証券評価損 425千円、貸倒引当金繰入額 21,654千円
減価償却費42,907千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無
期末発行済株式数76,293,426株
期末自己株式数446,270株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2024年3月31日 |
| 売上高 | 8,868百万円（前年比 +17.0%） |
| 営業利益 | 4百万円 |
| 経常利益 | -781百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -531百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △7.01円 |
| 売上高営業利益率 | 0.0％ |
| 自己資本比率 | 当期末 23.1％ / 前期末 29.0％ |
| 総資産 | 6,833百万円 |
| 純資産 | 2,910百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -75百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -180百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 784百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,028百万円 |
| 年間配当予想 | 0.00円 → 0.00円（0.0％） |
| セグメント別売上高 | 食品事業 4,438,872千円（前年比 +7.3%） / スポーツ事業 1,170,944千円（前年比 +9.2%） / ゴム事業 2,497,543千円（前年比 +51.6%） / コンテンツ事業 781,114千円（前年比 +3.6%） |
| セグメント別利益 | 食品事業 217,476千円（前年比 +36.4%） / スポーツ事業 28,390千円（前年比 +152.9%） / ゴム事業 163,739千円（前年比 +533.0%） / コンテンツ事業 228,121千円（前年比 -15.0%） |
| 減価償却費 | 42,907千円 |
| 減損損失 | 1,506千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 減損損失 1,506千円、投資有価証券評価損 425千円、貸倒引当金繰入額 21,654千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 重要事象等の記載あり。ただし、対応策を実行しているため、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないと判断。なお、継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社 / 除外 1社（Group Lease Holdings PTE. LTD.、持分法適用範囲から除外） |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無 |
| 期末発行済株式数 | 76,293,426株 |
| 期末自己株式数 | 446,270株 |
| 業績の増減要因 | 食品事業ではヒット商品やSNS・マスメディア露出、ゴム事業では新規連結子会社の取り込みや光熱費減少、スポーツ事業では旅行事業の拡大が増収・増益に寄与した。一方、原材料・エネルギー価格の高騰、コンテンツ事業における前期一時的要因の反動、持分法による投資損失741,839千円が利益を押し下げた。 |
この書類が述べていない項目（7件）
通期業績予想業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。食品事業の利益貢献拡大、ゴム事業での新規連結子会社の業績取り込みや光熱費減少、スポーツ事業の旅行事業の好調などが営業利益に寄与した一方、原料・電気代・燃料費の高騰や、コンテンツ事業で前期の一時的な高利益の反動があった。経常損失については、持分法による投資損失741,839千円が大きく影響した。2025年3月期の予想は、各国の事業環境を詳細に精査・検討する必要があるため公表を差し控えた。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。