読む価値
41定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
483024
千円書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2023年4月1日〜2023年9月30日連結日本基準売上高4,715百万円前年比 +20.3%
営業利益126百万円
経常利益-143百万円
純利益（親会社株主帰属）-140百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△1.85円
期末の財政状態
総資産7,430百万円
うち純資産 3,460 百万円自己資本比率 25.7%前期末比 -3.3pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高食品事業 2,480,213千円（前年比 +9.3%）、スポーツ事業 580,868千円（前年比 +10.9%）、ゴム事業 1,309,277千円（前年比 +64.6%）、コンテンツ事業 333,048千円（前年比 +0.1%）
セグメント別利益食品事業 216,055千円（前年比 +86.5%）、スポーツ事業 2,443千円、ゴム事業 108,262千円（前年比 +692.2%）、コンテンツ事業 63,737千円（前年比 -40.8%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高予想値 未定（公表差し控え） / 対前期増減率 非開示
営業利益予想値 未定（公表差し控え） / 対前期増減率 非開示
経常利益予想値 未定（公表差し控え） / 対前期増減率 非開示
純利益予想値 未定（公表差し控え） / 対前期増減率 非開示
年間配当予想0.00円 → 0.00円（0.0）
業績の増減要因
食品事業の利益貢献拡大、ゴム事業への新規連結子会社の寄与、スポーツ事業の新規事業の貢献などで営業利益が黒字化した一方、Digital Finance事業ののれん一括減損、持分法による投資損失、増資に伴う株式交付費用が経常損益・純損益を押し下げた。
継続企業の前提に関する記載
重要事象等の記載あり。ただし、対応策を実行していることから解消が実現できると考え、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないと判断。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 会社数 0 / 社名 非開示 / 除外 会社数 0 / 社名 非開示
減損損失金額 483,024千円 / 対象資産 Digital Finance事業ののれん
特別損益の内訳区分 特別損失 / 項目 貸倒引当金繰入額 / 金額 21,654千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数76,293,426
期末自己株式数446,150
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2023年9月30日 |
| 売上高 | 4,715百万円（前年比 +20.3%） |
| 営業利益 | 126百万円 |
| 経常利益 | -143百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -140百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △1.85円 |
| 自己資本比率 | 当期末 25.7 / 前期末 29 |
| 総資産 | 7,430百万円 |
| 純資産 | 3,460百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 予想値 未定（公表差し控え） / 対前期増減率 非開示 / 営業利益 予想値 未定（公表差し控え） / 対前期増減率 非開示 / 経常利益 予想値 未定（公表差し控え） / 対前期増減率 非開示 / 純利益 予想値 未定（公表差し控え） / 対前期増減率 非開示 |
| 年間配当予想 | 0.00円 → 0.00円（0.0） |
| セグメント別売上高 | 食品事業 2,480,213千円（前年比 +9.3%）、スポーツ事業 580,868千円（前年比 +10.9%）、ゴム事業 1,309,277千円（前年比 +64.6%）、コンテンツ事業 333,048千円（前年比 +0.1%） |
| セグメント別利益 | 食品事業 216,055千円（前年比 +86.5%）、スポーツ事業 2,443千円、ゴム事業 108,262千円（前年比 +692.2%）、コンテンツ事業 63,737千円（前年比 -40.8%） |
| 減損損失 | 金額 483,024千円 / 対象資産 Digital Finance事業ののれん |
| 特別損益の内訳 | 区分 特別損失 / 項目 貸倒引当金繰入額 / 金額 21,654千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 重要事象等の記載あり。ただし、対応策を実行していることから解消が実現できると考え、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないと判断。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 会社数 0 / 社名 非開示 / 除外 会社数 0 / 社名 非開示 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 76,293,426 |
| 期末自己株式数 | 446,150 |
| 業績の増減要因 | 食品事業の利益貢献拡大、ゴム事業への新規連結子会社の寄与、スポーツ事業の新規事業の貢献などで営業利益が黒字化した一方、Digital Finance事業ののれん一括減損、持分法による投資損失、増資に伴う株式交付費用が経常損益・純損益を押し下げた。 |
この書類が述べていない項目（12件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減価償却費重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。食品事業・ゴム事業・スポーツ事業などの好調で営業利益が黒字化した一方、Digital Finance事業で483,024千円ののれん減損を行い、持分法による投資損失243,406千円や連結子会社の増資に伴う株式交付費用31,589千円も発生したため、経常利益と純利益が押し下げられました。通期予想は、事業環境が目まぐるしく変化し、進出各国の状況を詳細に精査・検討する必要があるため、公表を差し控えています。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。