読む価値
41定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-34.9
%（売上高の前年同期比）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2022年4月1日〜2022年9月30日連結日本基準売上高3,921百万円前年比 -34.9%
営業利益-8百万円
経常利益106百万円
純利益（親会社株主帰属）10百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益0.14円
期末の財政状態
総資産6,102百万円
うち純資産 2,933 百万円自己資本比率 35.3%前期末比 +1.6pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高食品事業 2,268,671千円（前年比 -3.0%）、スポーツ事業 524,007千円（前年比 +6.6%）、ゴム事業 795,445千円（前年比 +9.5%）、コンテンツ事業 332,616千円（前年比 +20.3%）
セグメント別利益食品事業 115,849千円（前年比 -11.4%）、スポーツ事業 -8,053千円、ゴム事業 13,666千円、コンテンツ事業 107,651千円（前年比 +29.5%）
見通しと株主還元
年間配当予想0円 → 0円
業績の増減要因
Digital Finance事業の連結子会社から持分法適用関連会社への異動により売上高が減少。食品事業はすごもり需要の終了や商品見直し、原材料・資材・エネルギー価格高騰の影響を受け、ゴム事業は営業拡大と価格転嫁、コンテンツ事業は受注増加・事業経費の最適化、スポーツ事業は感染症対策による大会・部活動の低調とコスト上昇の影響を受けた。
継続企業の前提に関する記載
継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。ただし、継続企業の前提に関する重要事象等として、タイSEC指摘融資取引の調査やJTRUST ASIA等との訴訟が継続している旨を記載し、重要な不確実性は認められないと判断している。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更表紙上は重要な子会社の異動なし（新規0社、除外0社）。本文ではBrain Navi（Thailand）Co., Ltd.を当第2四半期末に連結範囲に含めた旨を記載。
減損損失計上なし（当第2四半期累計期間の特別損失欄は「－」）
特別損益の内訳特別利益 なし / 特別損失 投資有価証券清算損 1,225千円、貸倒引当金繰入額 30,240千円、特別損失合計 31,465千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無
期末発行済株式数76,293,426
期末自己株式数445,300
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年4月1日〜2022年9月30日 |
| 売上高 | 3,921百万円（前年比 -34.9%） |
| 営業利益 | -8百万円 |
| 経常利益 | 106百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 10百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 0.14円 |
| 自己資本比率 | 当期末 35.3 / 前期末 33.7 |
| 総資産 | 6,102百万円 |
| 純資産 | 2,933百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円 |
| セグメント別売上高 | 食品事業 2,268,671千円（前年比 -3.0%）、スポーツ事業 524,007千円（前年比 +6.6%）、ゴム事業 795,445千円（前年比 +9.5%）、コンテンツ事業 332,616千円（前年比 +20.3%） |
| セグメント別利益 | 食品事業 115,849千円（前年比 -11.4%）、スポーツ事業 -8,053千円、ゴム事業 13,666千円、コンテンツ事業 107,651千円（前年比 +29.5%） |
| 減損損失 | 計上なし（当第2四半期累計期間の特別損失欄は「－」） |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 なし / 特別損失 投資有価証券清算損 1,225千円、貸倒引当金繰入額 30,240千円、特別損失合計 31,465千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。ただし、継続企業の前提に関する重要事象等として、タイSEC指摘融資取引の調査やJTRUST ASIA等との訴訟が継続している旨を記載し、重要な不確実性は認められないと判断している。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 表紙上は重要な子会社の異動なし（新規0社、除外0社）。本文ではBrain Navi（Thailand）Co., Ltd.を当第2四半期末に連結範囲に含めた旨を記載。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無 |
| 期末発行済株式数 | 76,293,426 |
| 期末自己株式数 | 445,300 |
| 業績の増減要因 | Digital Finance事業の連結子会社から持分法適用関連会社への異動により売上高が減少。食品事業はすごもり需要の終了や商品見直し、原材料・資材・エネルギー価格高騰の影響を受け、ゴム事業は営業拡大と価格転嫁、コンテンツ事業は受注増加・事業経費の最適化、スポーツ事業は感染症対策による大会・部活動の低調とコスト上昇の影響を受けた。 |
この書類が述べていない項目（13件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高通期業績予想業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減価償却費重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高は、売上高最大のDigital Finance事業が連結子会社から持分法適用関連会社へ異動した影響で大幅に減少した。食品事業ではコロナ禍によるすごもり需要の終了や商品見直しで減収となった一方、ゴム事業とコンテンツ事業は好調を維持して増収、スポーツ事業はコロナ禍からの脱却で増収となった。利益面では、Digital Finance事業の連結対象外化、営業外費用の減少、持分法投資損益の改善、特別損失の大幅減少、円安による海外資産の評価増加、リゾート事業の営業再開などが改善要因となった一方、電気代・燃料費・原料高や新型コロナウイルス感染症対策が利益を押し下げた。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。