読む価値
68注目
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-28.4
％（売上高の前年同期比）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年4月1日〜2022年3月31日連結日本基準売上高9,785百万円前年比 -28.4%
営業利益-98百万円前年比 -116.1%
経常利益-490百万円
純利益（親会社株主帰属）-917百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△12.09円
売上高営業利益率△1.0％
期末の財政状態
総資産6,182百万円
うち純資産 2,827 百万円自己資本比率 33.7%前期末比 +23.7pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+826
投資+432
財務-1,306
純増減-48
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高349百万円
セグメント別売上高Digital Finance事業 2,188,638千円（前年比 +64.5%）、食品事業 4,268,008千円（前年比 +1.2%）、スポーツ事業 1,059,574千円（前年比 +2.8%）、ゴム事業 1,677,378千円（前年比 +0.3%）、コンテンツ事業 591,018千円（前年比 +4.3%）
セグメント別利益Digital Finance事業 -47,377千円、食品事業 184,475千円（前年比 +0.1%）、スポーツ事業 19,747千円（前年比 -74.4%）、ゴム事業 24,220千円、コンテンツ事業 204,175千円（前年比 +12.7%）
見通しと株主還元
年間配当予想0円 → 0円（0.0%）
業績の増減要因
Digital Finance事業の連結除外・持分法適用関連会社化、東南アジア各国のロックダウンやミャンマーのクーデター、スポーツ事業における学校クラブ活動の停止が売上高を押し下げた。一方、食品事業、コンテンツ事業、ゴム事業などでは、事業の選択集中、営業拡大、生産効率改善、コスト適正化などにより利益改善が進んだ。
継続企業の前提に関する記載
継続企業の前提に関する重要事象等の記載あり。ただし、対応策を実行していることから重要な不確実性は認められないと判断している。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 会社数 0 / 社名 なし / 除外 会社数 7 / 社名 Group Lease PCL.、Group Lease Holdings PTE.LTD.、GL Finance PLC.、GL Leasing(Lao)Co.,Ltd.、PT Group Lease Finance Indonesia、Thanaban Co.,LTD.、BG Microfinance Myanmar Co.,Ltd.
減損損失522,522千円
特別損益の内訳特別利益 債務整理益 143,255千円、貸倒引当金戻入額 20,250千円 / 特別損失 減損損失 522,522千円、固定資産売却損 115,439千円、投資有価証券売却損 161,780千円、投資有価証券評価損 973,248千円、関係会社株式売却損 23,410千円、関係会社株式評価損 38,814千円、貸倒引当金繰入額 15,930千円
減価償却費170,207千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無（対象者の記載なし）
期末発行済株式数76,293,426
期末自己株式数445,259
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年4月1日〜2022年3月31日 |
| 売上高 | 9,785百万円（前年比 -28.4%） |
| 営業利益 | -98百万円（前年比 -116.1%） |
| 経常利益 | -490百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -917百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △12.09円 |
| 売上高営業利益率 | △1.0％ |
| 自己資本比率 | 当期末 33.7 / 前期末 10 |
| 総資産 | 6,182百万円 |
| 純資産 | 2,827百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 826百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 432百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1,306百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 349百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円（0.0%） |
| セグメント別売上高 | Digital Finance事業 2,188,638千円（前年比 +64.5%）、食品事業 4,268,008千円（前年比 +1.2%）、スポーツ事業 1,059,574千円（前年比 +2.8%）、ゴム事業 1,677,378千円（前年比 +0.3%）、コンテンツ事業 591,018千円（前年比 +4.3%） |
| セグメント別利益 | Digital Finance事業 -47,377千円、食品事業 184,475千円（前年比 +0.1%）、スポーツ事業 19,747千円（前年比 -74.4%）、ゴム事業 24,220千円、コンテンツ事業 204,175千円（前年比 +12.7%） |
| 減価償却費 | 170,207千円 |
| 減損損失 | 522,522千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 債務整理益 143,255千円、貸倒引当金戻入額 20,250千円 / 特別損失 減損損失 522,522千円、固定資産売却損 115,439千円、投資有価証券売却損 161,780千円、投資有価証券評価損 973,248千円、関係会社株式売却損 23,410千円、関係会社株式評価損 38,814千円、貸倒引当金繰入額 15,930千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 継続企業の前提に関する重要事象等の記載あり。ただし、対応策を実行していることから重要な不確実性は認められないと判断している。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 会社数 0 / 社名 なし / 除外 会社数 7 / 社名 Group Lease PCL.、Group Lease Holdings PTE.LTD.、GL Finance PLC.、GL Leasing(Lao)Co.,Ltd.、PT Group Lease Finance Indonesia、Thanaban Co.,LTD.、BG Microfinance Myanmar Co.,Ltd. |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者の記載なし） |
| 期末発行済株式数 | 76,293,426 |
| 期末自己株式数 | 445,259 |
| 業績の増減要因 | Digital Finance事業の連結除外・持分法適用関連会社化、東南アジア各国のロックダウンやミャンマーのクーデター、スポーツ事業における学校クラブ活動の停止が売上高を押し下げた。一方、食品事業、コンテンツ事業、ゴム事業などでは、事業の選択集中、営業拡大、生産効率改善、コスト適正化などにより利益改善が進んだ。 |
この書類が述べていない項目（7件）
通期業績予想業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。第3四半期から売上高最大のDigital Finance事業を連結子会社から持分法適用関連会社へ移行したため売上高が計上されなくなったこと、東南アジア各国のロックダウンやミャンマーのクーデター、学校のクラブ活動停止などが売上高を押し下げた。純利益については、Digital Finance子会社やリゾート事業子会社の資産などについて減損処理を行った。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。