インフロニア・ホールディングス（5076）・リスク再掲
災害・気候変動・感染症等のリスク
FY2022-Q3に初出。3回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
3記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
自然災害・事故・感染症・紛争等による事業中断・操業停止・供給網寸断リスク401社が書いているテーマ・逆風404社・追い風1社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。113社中67社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに102社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている199社のうち14社を表示しています。上の文は199社すべてから計算しています。このテーマの405件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再掲有価証券報告書
「気候変動におけるリスクと機会は、『脱炭素社会への移行の影響（主に政策面）』と『物理的影響（主に自然災害の発生）』に分けることができ、1.5℃シナリオ、4℃シナリオの２つのシナリオで分析を実施しました。」
災害・気候変動リスクについて、1.5℃及び4℃シナリオによる短期から2050年までの分析を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「長期的な気候変動の影響を考慮しＢＣＰ実行計画を策定し、その計画に基づいた訓練を実施することで災害発生時の損害を最小限に抑え、事業の継続や復旧を図る体制を構築することにより影響の最小化を図っています。」
災害、気候変動、感染症等の事業継続リスクについて、BCP、訓練及び感染症対策を対応策として記載している。 - FY2022-Q3初出有価証券報告書
「地震、津波、洪水等の自然災害（気候変動によって発生するものを含む）、事故、感染症の流行、テロ行為等が発生した場合、当社グループの事業に重大な影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害、気候変動、事故、感染症、テロを同一の事業継続リスクとして整理している。