読む価値
40定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
39.6
％（売上高の前年同期比増加率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年7月1日〜2026年6月30日連結日本基準売上高51,217百万円前年比 +39.6%
営業利益5,326百万円前年比 +109.0%
経常利益3,834百万円
純利益（親会社株主帰属）2,123百万円前年比 +936.6%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益30.11円
売上高営業利益率10.4％
期末の財政状態
総資産164,946百万円
うち純資産 52,417 百万円自己資本比率 31.6%前期末比 +3.5pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+5,099
投資-7,311
財務-1,448
純増減-3,660
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高12,825百万円
セグメント別売上高
エンジニアリング事業22,19743.3%+32.8%
エネルギーサプライ事業29,01956.7%+45.4%
セグメント別利益
エンジニアリング事業1,27427.1%+254.0%
エネルギーサプライ事業3,42072.9%+39.8%
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高64,000百万円（前年比 +25.0%）
営業利益4,700百万円（前年比 -11.8%）
経常利益2,900百万円（前年比 -24.4%）
純利益1,800百万円（前年比 -15.2%）
年間配当予想5.12円 → 9.6円（+87.5%）
配当性向31.7％（2026年6月期実績）、37.7％（2027年6月期予想）
業績の増減要因
エンジニアリング事業では、蓄電システム案件の増加、静岡菊川蓄電所及び系統用蓄電所のEPC等の順調な進捗により売上が増加した。エネルギーサプライ事業では、発電所の連結子会社化・営業運転開始、オンサイトPPAの供給先増加、故障修理等のメンテナンス業務増加、市場連動型メニューの供給量拡大により売上が増加した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（「該当事項はありません」）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 なし / 特別損失 退職給付費用 126百万円
減価償却費7,096百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数70,773,230株
期末自己株式数130,156株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年7月1日〜2026年6月30日 |
| 売上高 | 51,217百万円（前年比 +39.6%） |
| 営業利益 | 5,326百万円（前年比 +109.0%） |
| 経常利益 | 3,834百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 2,123百万円（前年比 +936.6%） |
| １株当たり当期純利益 | 30.11円 |
| 売上高営業利益率 | 10.4％ |
| 自己資本比率 | 当期末 31.6％ / 前期末 28.1％ |
| 総資産 | 164,946百万円 |
| 純資産 | 52,417百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 5,099百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -7,311百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1,448百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 12,825百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 64,000百万円（前年比 +25.0%） / 営業利益 4,700百万円（前年比 -11.8%） / 経常利益 2,900百万円（前年比 -24.4%） / 純利益 1,800百万円（前年比 -15.2%） |
| 年間配当予想 | 5.12円 → 9.6円（+87.5%） |
| 配当性向 | 31.7％（2026年6月期実績）、37.7％（2027年6月期予想） |
| セグメント別売上高 | エンジニアリング事業 22,197百万円（前年比 +32.8%） / エネルギーサプライ事業 29,019百万円（前年比 +45.4%） |
| セグメント別利益 | エンジニアリング事業 1,274百万円（前年比 +254.0%） / エネルギーサプライ事業 3,420百万円（前年比 +39.8%） |
| 減価償却費 | 7,096百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 なし / 特別損失 退職給付費用 126百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（「該当事項はありません」） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 70,773,230株 |
| 期末自己株式数 | 130,156株 |
| 業績の増減要因 | エンジニアリング事業では、蓄電システム案件の増加、静岡菊川蓄電所及び系統用蓄電所のEPC等の順調な進捗により売上が増加した。エネルギーサプライ事業では、発電所の連結子会社化・営業運転開始、オンサイトPPAの供給先増加、故障修理等のメンテナンス業務増加、市場連動型メニューの供給量拡大により売上が増加した。 |
この書類が述べていない項目（5件）
業績予想の修正株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。エンジニアリング事業では蓄電システム案件の増加や系統用蓄電所のEPC等が順調に進捗した。エネルギーサプライ事業では、発電所の運転開始・連結子会社化、オンサイトPPAの供給先増加、故障修理等のメンテナンス業務増加、市場連動型メニューの供給量拡大が売上増加要因となった。翌期は事業拡大に伴う人件費・採用関連費や研究開発費の増加を見込んでいる。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。