ＤＸを含むＩＴ投資の不可欠性
FY2022-Q2に初出。10回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに8社。
- FY2026-H1再定義有価証券報告書
「当社グループは、「IT partner to achieve AX:AIトランスフォーメーションを実現するITパートナーとして、メディア業界を始め様々な企業向けシステム開発で培った成功経験やノウハウを活かし、お客様の想いをカタチにし、お客様とともに成長するITパートナーを目指す。」ことをミッションとして掲げております。」
従来の「DXを実現するITパートナー」から、「AIトランスフォーメーション（AX）を実現するITパートナー」へミッションの表現が変更された。AIを軸とする方向性と、メディア業界以外を含む様々な企業への展開が示されている。 - 2026-03-30再掲経営計画
「DXを実現するITパートナー」
ミッションとして、DXを実現するITパートナーであり、AIをはじめとする先進技術を取り入れて日本産業のIT分野の強化・発展に貢献する方針が再掲されている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社グループは、「IT partner to achieve DX:DXを実現するITパートナーとして、メディア業界で培った成功経験やノウハウを活かし、世界中から先進技術を取り入れて、日本産業が弱いとされるIT分野の強化に貢献する。」をミッションとして掲げております。」
DXを実現するITパートナーとして先進技術を取り入れ、日本産業のIT分野強化に貢献するミッションが引き続き掲げられている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「IT partner to achieve DX:DXを実現するITパートナーとして、メディア業界で培った成功経験やノウハウを活かし、世界中から先進技術を取り入れて、日本産業が弱いとされるIT分野の強化に貢献する。」
DXを実現するITパートナーをミッションとして掲げ、先進技術の導入を通じて日本産業のIT分野強化に貢献する方針が再確認されている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループが属する情報サービス業においても、企業の競争力向上のためにはDX（デジタル・トランスフォーメーション）化を含むIT投資は不可欠であり、企業のIT投資意欲は引き続き堅調に推移しているものとみております。」
DXを含むIT投資の不可欠性と企業のIT投資意欲の堅調さが、前四半期と同じ文脈で再確認されている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループが属する情報サービス業においても、企業の競争力向上のためにはDX（デジタル・トランスフォーメーション）化を含むIT投資は不可欠であり、企業のIT投資意欲は引き続き堅調に推移しているものとみております。」
DXを含むIT投資の不可欠性と、企業のIT投資意欲が堅調であるとの方針・認識が再確認されている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「企業の競争力向上のためにはDX（デジタル・トランスフォーメーション）化を含むIT投資は不可欠であり、企業のIT投資意欲は引き続き堅調に推移しているものとみております。」
DXを含むIT投資が不可欠との認識が維持され、IT投資需要についても従来の回復局面から堅調な推移との表現で再確認されている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「中長期的にも老朽化した既存システムの更新・刷新、企業のDX化推進に対するコンサルティングニーズの高まりやそれに伴うIT投資の増加、データの利活用の拡大に伴うセキュリティの強化、労働力不足を補う省人化投資への増加といった成長可能性を有する産業であります。」
DX化やIT投資の重要性について、競争力向上の観点だけでなく、既存システム刷新、セキュリティ強化、省人化投資などの市場機会として再確認されている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「企業の競争力向上のためにはDX（デジタル・トランスフォーメーション）化を含むIT投資は不可欠であり、少しずつ回復に向かう動きが見られております。」
DXを含むIT投資の不可欠性と、需要が少しずつ回復しているとの認識が前四半期と同じ文脈で再掲されている。 - FY2022-Q2初出有価証券報告書
「企業の競争力向上のためにはＤＸ（デジタル・トランスフォーメーション）化を含むＩＴ投資は不可欠であり、少しずつ回復に向かう動きが見られております。」
企業競争力向上のためＤＸを含むＩＴ投資が不可欠であるとの認識と、ＩＴ投資需要が回復に向かっているとの見方が示されている。