読む価値
39定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
39.6
％（営業利益の前年同期比減少率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年4月1日〜2023年3月31日連結日本基準売上高2,706,183千円前年比 +16.2%
営業利益101,150千円前年比 -39.6%
経常利益92,564千円前年比 -43.6%
純利益（親会社株主帰属）88,424千円前年比 -55.3%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益13.98円
期末の財政状態
総資産2,611,400千円
うち純資産 958,630 千円
塗りつぶした部分は、総資産に占める純資産の割合です。会社が示した2つの金額から算出しています。
現金の出入り
営業+297,323
投資-130,737
財務+417,413
純増減+583,999
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,742,622千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高3,496百万円（前年比 +29.2%）
営業利益218百万円（前年比 +115.6%）
経常利益217百万円（前年比 +135.5%）
純利益166百万円（前年比 +88.7%）
業績の増減要因
Backlogの料金改定、人材採用強化による人件費増加、円安に伴う通信費増加、上場関連費用、マーケティングコストの投下、不急の外注業務の抑制、ソフトウエア資産化額の増加
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
重要な後発事象該当事項はありません
特別損益の内訳固定資産除却損 6,231千円
減価償却費92,457千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年4月1日〜2023年3月31日 |
| 売上高 | 2,706,183千円（前年比 +16.2%） |
| 営業利益 | 101,150千円（前年比 -39.6%） |
| 経常利益 | 92,564千円（前年比 -43.6%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 88,424千円（前年比 -55.3%） |
| １株当たり当期純利益 | 13.98円 |
| 総資産 | 2,611,400千円 |
| 純資産 | 958,630千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 297,323千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -130,737千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 417,413千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,742,622千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 3,496百万円（前年比 +29.2%） / 営業利益 218百万円（前年比 +115.6%） / 経常利益 217百万円（前年比 +135.5%） / 純利益 166百万円（前年比 +88.7%） |
| 減価償却費 | 92,457千円 |
| 特別損益の内訳 | 固定資産除却損 6,231千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 業績の増減要因 | Backlogの料金改定、人材採用強化による人件費増加、円安に伴う通信費増加、上場関連費用、マーケティングコストの投下、不急の外注業務の抑制、ソフトウエア資産化額の増加 |
この書類が述べていない項目（17件）
売上高営業利益率自己資本比率業績予想の修正年間配当予想配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失会計方針の変更連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。Backlogの料金改定による収益性強化を進めた一方、継続的な人材採用強化による人件費、円安に伴うサーバー費用を含む通信費、東京証券取引所グロース市場への新規上場等に関連する費用、マーケティングコストが増加した。不急の外注業務の抑制などによる費用削減や、Backlogの開発進捗に伴うソフトウエア資産化額の増加もあった。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。