読む価値
45定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
45.9
営業利益の前年同期比（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年2月1日〜2026年1月31日非連結（個別）日本基準売上高6,688百万円前年比 +1.5%
営業利益339百万円前年比 +45.9%
経常利益389百万円前年比 +52.1%
純利益（親会社株主帰属）101百万円前年比 +265.4%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益7.28円
売上高営業利益率5.1%
期末の財政状態
総資産4,249百万円
うち純資産 1,973 百万円自己資本比率 46.4%前期末比 +1.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+65
投資-64
財務0
純増減+1
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高2,984百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高6,829百万円（前年比 +2.1%）
営業利益409百万円（前年比 +20.5%）
経常利益461百万円（前年比 +18.5%）
純利益非開示
年間配当予想0.00円 → 0.00円（0%）
業績の増減要因
アプリ決済比率の低下により手数料費用が減少し、ピーク時トラフィックの平準化による通信費の圧縮、業務委託内容の見直しによる体制強化費用の減少も寄与した。一方、ポイント販売からメンバーシップ課金へのシフト拡大と競争環境の変化により月間平均ポイントPUが減少した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失2,734千円
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 減損損失 2,734千円、取引協議費用 282,333千円
減価償却費56,431千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（対象者の記載なし）
期末発行済株式数13,966,000株
期末自己株式数－株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2025年2月1日〜2026年1月31日 |
| 売上高 | 6,688百万円（前年比 +1.5%） |
| 営業利益 | 339百万円（前年比 +45.9%） |
| 経常利益 | 389百万円（前年比 +52.1%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 101百万円（前年比 +265.4%） |
| １株当たり当期純利益 | 7.28円 |
| 売上高営業利益率 | 5.1% |
| 自己資本比率 | 当期末 46.4% / 前期末 45.2% |
| 総資産 | 4,249百万円 |
| 純資産 | 1,973百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 65百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -64百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 0百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 2,984百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 6,829百万円（前年比 +2.1%） / 営業利益 409百万円（前年比 +20.5%） / 経常利益 461百万円（前年比 +18.5%） / 純利益 非開示 |
| 年間配当予想 | 0.00円 → 0.00円（0%） |
| 減価償却費 | 56,431千円 |
| 減損損失 | 2,734千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 減損損失 2,734千円、取引協議費用 282,333千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（対象者の記載なし） |
| 期末発行済株式数 | 13,966,000株 |
| 期末自己株式数 | －株 |
| 業績の増減要因 | アプリ決済比率の低下により手数料費用が減少し、ピーク時トラフィックの平準化による通信費の圧縮、業務委託内容の見直しによる体制強化費用の減少も寄与した。一方、ポイント販売からメンバーシップ課金へのシフト拡大と競争環境の変化により月間平均ポイントPUが減少した。 |
この書類が述べていない項目（8件）
業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。アプリ決済比率の低下による手数料費用の減少、ピーク時トラフィックの平準化による通信費の圧縮、業務委託内容の見直しによる体制強化費用の減少などにより営業利益が増加した。一方、ポイント販売からメンバーシップ課金へのシフトや競争環境の変化により課金ユーザー数は減少し、音楽著作権使用料や取引協議費用、減損損失も計上した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。