読む価値
46定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
160
百万円（特別損失）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2024年2月1日〜2025年1月31日非連結（個別）日本基準売上高6,592百万円前年比 +2.5%
営業利益232百万円前年比 +63.0%
経常利益256百万円前年比 +63.5%
純利益（親会社株主帰属）27百万円前年比 -85.7%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益1.99円
売上高営業利益率3.5%
期末の財政状態
総資産4,139百万円
うち純資産 1,871 百万円自己資本比率 45.2%前期末比 -4.9pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+765
投資+41
財務0
純増減+806
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高2,983百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高6,610百万円（前年比 +0.3%）
営業利益115百万円（前年比 -50.2%）
経常利益129百万円（前年比 -49.3%）
純利益非開示
年間配当予想0円 → 0円（0.0%）
業績の増減要因
メンバーシップ売上の成長、ARPPUの上昇、サーバー設備投資の一段落や通信費・マーケティング費用の圧縮が営業増益要因となった。一方、競争環境の変化などによる課金ユーザー数の減少、手数料費用・体制強化費用の増加、取引協議費用160百万円の特別損失計上により、当期純利益は減少した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失当事業年度は該当事項なし
特別損益の内訳特別利益 該当事項なし / 特別損失 取引協議費用 160,000千円
減価償却費61,649千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（対象者の記載なし）
期末発行済株式数13,966,000株
期末自己株式数－株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2024年2月1日〜2025年1月31日 |
| 売上高 | 6,592百万円（前年比 +2.5%） |
| 営業利益 | 232百万円（前年比 +63.0%） |
| 経常利益 | 256百万円（前年比 +63.5%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 27百万円（前年比 -85.7%） |
| １株当たり当期純利益 | 1.99円 |
| 売上高営業利益率 | 3.5% |
| 自己資本比率 | 当期末 45.2% / 前期末 50.1% |
| 総資産 | 4,139百万円 |
| 純資産 | 1,871百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 765百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | △41 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | △0 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 2,983百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 6,610百万円（前年比 +0.3%） / 営業利益 115百万円（前年比 -50.2%） / 経常利益 129百万円（前年比 -49.3%） / 純利益 非開示 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円（0.0%） |
| 減価償却費 | 61,649千円 |
| 減損損失 | 当事業年度は該当事項なし |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 該当事項なし / 特別損失 取引協議費用 160,000千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（対象者の記載なし） |
| 期末発行済株式数 | 13,966,000株 |
| 期末自己株式数 | －株 |
| 業績の増減要因 | メンバーシップ売上の成長、ARPPUの上昇、サーバー設備投資の一段落や通信費・マーケティング費用の圧縮が営業増益要因となった。一方、競争環境の変化などによる課金ユーザー数の減少、手数料費用・体制強化費用の増加、取引協議費用160百万円の特別損失計上により、当期純利益は減少した。 |
この書類が述べていない項目（8件）
業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。メンバーシップ売上の成長やARPPUの上昇、インフラ費用・マーケティング費用の圧縮が営業増益に寄与した。一方、競争環境の変化などにより課金ユーザー数が減少し、手数料費用と体制強化費用が増加したほか、音楽著作権管理団体との協議に関連する費用160百万円を特別損失に計上した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。