ソフトウェアの減損
FY2023に初出。5回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「このうち、プラットフォーム事業に係るソフトウエアについては、技術革新のスピードの早いインターネットを使ったSaaS型サービスであることを鑑み、見込利用可能期間を３年と保守的に設定しております。」
SaaS関連ソフトウェアの利用可能期間を3年とし、計画変更やサービス陳腐化による減損リスクを継続して開示している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「このうち、プラットフォーム事業に係るソフトウエアについては、技術革新のスピードの早いインターネットを使ったSaaS型サービスであることを鑑み、見込利用可能期間を３年と保守的に設定しております。」
SaaS関連ソフトウェアの利用可能期間を3年とし、計画変更・陳腐化等による減損リスクを継続して開示している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「プラットフォーム事業における「マンションサマリ」の機能の開発費をソフトウエア仮勘定に計上しておりましたが、その中の一部機能について、開発計画の変更により、開発再開の時期が決まっていないことから遊休資産とし、当該資産の帳簿価額を回収可能額まで減額し、減損損失として計上しております。なお、回収可能額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローが見込まれないため、零として評価しております。」
SaaS関連ソフトウエアの一部機能について、開発計画変更と再開時期未定を理由とする遊休資産化・減損損失計上の事象を継続して記載している。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「プラットフォーム事業における「マンションサマリ」の機能の開発費をソフトウエア仮勘定に計上しておりましたが、その中の一部機能について、開発計画の変更により、開発再開の時期が決まっていないことから遊休資産とし、当該資産の帳簿価額を回収可能額まで減額し、減損損失として計上しております。なお、回収可能額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローが見込まれないため、零として評価しております。」
SaaS関連のソフトウエア開発について、開発計画の変更と再開時期未定により一部機能が遊休資産となり、9,993千円の減損損失が実際に計上された。 - FY2023初出有価証券報告書
「このうち、プラットフォーム事業に係るソフトウエアについては、技術革新のスピードの早いインターネットを使ったSaaS型サービスであることを鑑み、見込利用可能期間を３年と保守的に設定しております。このソフトウエアについて、クライアントニーズへの適切な対応を実施することにより減損を発生させないよう努める方針ですが、重大な将来計画、使用状況等の変更やサービスの陳腐化等により、収益獲得又は費用削減効果が大幅に損なわれ、ソフトウエアの減損が必要となった場合、当社の経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
SaaS関連ソフトウェアの見込利用可能期間を3年とし、計画変更・陳腐化等による減損リスクを記載している。