インターネット広告商品の変化
FY2022に初出。6回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。8社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに9社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社がデジタルマーケティング事業で取組んでいるインターネット広告は、その手法が日々進化しておりますので、当社の取り扱うリスティング広告及びディスプレイ広告等のインターネット広告商品の相対的価値が低下することで、当社の事業及び業績に影響を与える可能性があります。」
インターネット広告手法の進化による既存広告商品の相対的価値低下を継続してリスクとしている。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社がデジタルマーケティング事業で取組んでいるインターネット広告は、その手法が日々進化しておりますので、当社の取り扱うリスティング広告及びディスプレイ広告等のインターネット広告商品の相対的価値が低下することで、当社の事業及び業績に影響を与える可能性があります。」
インターネット広告手法の進化による既存広告商品の相対的価値低下を引き続きリスクとしている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「デジタルマーケティング事業においては、顧客からの要望に応えてSNS広告の取扱いを拡充するとともに、新たなWeb広告媒体の活用によるサービスの立ち上げにも注力してまいりました。」
インターネット広告商品の変化への対応として、SNS広告の拡充と新たなWeb広告媒体への対応を継続している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「デジタルマーケティング事業においては、Facebook広告やYouTube広告に加えてLINE広告やTikTok広告などのSNS広告の取扱いを拡充するとともに、物件紹介動画制作などの新商材の提供による提案力の強化に努めてまいりました。」
インターネット広告商品の変化への対応として、SNS広告の取扱いを広げ、新たな広告商材の提供を進めている。リスク自体が低減したとの記載ではない。 - FY2023再掲有価証券報告書
「その対応策として、当社ではスマートフォンなどの新たなデバイス向けの広告商品やFacebook広告やYouTube広告等のSNS広告の取扱いもスタートして、顧客ニーズをいち早く捉えるべく新規広告商材への取り組みを進めるなど対応を図っております。」
広告商品の変化に対し、新デバイス向け広告、SNS広告、新規広告商材への対応を継続している。 - FY2022初出有価証券報告書
「当社が取り扱うリスティング広告及びディスプレイ広告等のインターネット広告商品の相対的価値が低下することで、当社の事業及び業績に影響を与える可能性があります。」
広告手法の進化による既存商品の相対的価値低下をリスクとし、SNS広告や新デバイス向け広告などへの対応を進めている。