ENEOSホールディングス（5020）・リスク再掲
環境規制強化と排水・排ガス・廃棄物に関するリスク
FY2016に初出。4回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
4記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
環境規制強化による対応コスト・事業影響125社が書いているテーマ・逆風129社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。42社中10社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに66社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている125社のうち14社を表示しています。上の文は125社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループの事業は、広範な環境規制の適用を受けており、これらの規制により、環境浄化のための費用を賦課され、環境汚染が生じた場合には、罰金・賠償金の支払いを求められ、又は操業の継続が困難となる可能性があります。」
環境規制強化、環境汚染、排水・排ガス・廃棄物に伴う費用・操業影響のリスクが継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループの事業は、広範な環境規制の適用を受けており、これらの規制により、環境浄化のための費用を賦課され、環境汚染が生じた場合には、罰金・賠償金の支払いを求められ、又は操業の継続が困難となる可能性があります。」
環境規制、排水・排ガス・廃棄物及び規制強化による費用・操業影響のリスクが継続して開示されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループの事業は、広範な環境規制の適用を受けており、これらの規制により、環境浄化のための費用を賦課され、環境汚染が生じた場合には、罰金・賠償金の支払いを求められ、又は操業の継続が困難となる可能性があります。」
環境規制、排水・排ガス・廃棄物に関するリスクは、年次のリスク開示でも継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの事業は、広範な環境規制の適用を受けており、これらの規制により、環境浄化のための費用を賦課され、環境汚染が生じた場合には、罰金・賠償金の支払いを求められ、又は操業の継続が困難となる可能性があります。」
環境規制、排出基準超過、規制強化による費用・操業影響をリスクとして明示している。