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強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
339.8
営業利益の前年同期比（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年4月1日〜2026年3月31日連結IFRS売上高11,765,470百万円前年比 -4.5%
営業利益466,627百万円前年比 +339.8%
経常利益448,755百万円前年比 +408.7%
純利益（親会社株主帰属）258,726百万円前年比 +14.4%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益96.18円
売上高営業利益率4%
期末の財政状態
総資産9,094,314百万円
うち純資産 3,758,201 百万円自己資本比率 37.1%前期末比 +1.8pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+619,983
投資-251,951
財務-361,034
純増減+6,998
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高877,295百万円
セグメント別売上高石油製品ほか 10,395,319百万円（前年比 -5.3%）、石油・天然ガス開発 216,747百万円（前年比 -10.7%）、機能材 338,988百万円（前年比 -2.3%）、電気 349,219百万円（前年比 +9.2%）、再生可能エネルギー 48,657百万円（前年比 +10.7%）、その他 520,031百万円（前年比 +3.5%）
セグメント別利益石油製品ほか 292,362百万円、石油・天然ガス開発 50,833百万円、機能材 11,076百万円、電気 21,996百万円、再生可能エネルギー -929百万円、その他 92,759百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高12,850,000百万円（前年比 +9.2%）
営業利益610,000百万円（前年比 +30.7%）
経常利益590,000百万円（前年比 +31.5%）
純利益415,000百万円（前年比 +60.4%）
年間配当予想26円／株 → 34円／株（+30.8%）
配当性向2026年3月期 35.4 / 2027年3月期予想 22
業績の増減要因
原油価格の期平均下落、石油製品の輸出数量増加、製油所稼働率の改善、在庫影響による損失の縮小、海運事業の売却益、電気事業の販売数量増加及び五井火力発電所の全基運開、その他事業の増益。石油・天然ガス開発では生産量・販売価格の低下、機能材では経費増、ブタジエン市況下落及び減損損失が減益要因。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 非開示
連結範囲の変更新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示
重要な後発事象Chevron Corporationグループのシンガポール、マレーシア、フィリピン、オーストラリア、ベトナム及びインドネシアにおける燃料油・潤滑油販売事業会社の株式取得契約締結、自己株式の取得及び消却の決議、JX金属による自己株式の公開買付けへの応募決定
減損損失48,011百万円
減価償却費329,195百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 機関投資家・アナリスト向け
期末発行済株式数2,706,766,549株
期末自己株式数16,873,857株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | IFRS |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 11,765,470百万円（前年比 -4.5%） |
| 営業利益 | 466,627百万円（前年比 +339.8%） |
| 経常利益 | 448,755百万円（前年比 +408.7%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 258,726百万円（前年比 +14.4%） |
| １株当たり当期純利益 | 96.18円 |
| 売上高営業利益率 | 4% |
| 自己資本比率 | 当期末 37.1 / 前期末 35.3 |
| 総資産 | 9,094,314百万円 |
| 純資産 | 3,758,201百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 619,983百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -251,951百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -361,034百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 877,295百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 12,850,000百万円（前年比 +9.2%） / 営業利益 610,000百万円（前年比 +30.7%） / 経常利益 590,000百万円（前年比 +31.5%） / 純利益 415,000百万円（前年比 +60.4%） |
| 年間配当予想 | 26円／株 → 34円／株（+30.8%） |
| 配当性向 | 2026年3月期 35.4 / 2027年3月期予想 22 |
| セグメント別売上高 | 石油製品ほか 10,395,319百万円（前年比 -5.3%）、石油・天然ガス開発 216,747百万円（前年比 -10.7%）、機能材 338,988百万円（前年比 -2.3%）、電気 349,219百万円（前年比 +9.2%）、再生可能エネルギー 48,657百万円（前年比 +10.7%）、その他 520,031百万円（前年比 +3.5%） |
| セグメント別利益 | 石油製品ほか 292,362百万円、石油・天然ガス開発 50,833百万円、機能材 11,076百万円、電気 21,996百万円、再生可能エネルギー -929百万円、その他 92,759百万円 |
| 減価償却費 | 329,195百万円 |
| 減損損失 | 48,011百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 非開示 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | Chevron Corporationグループのシンガポール、マレーシア、フィリピン、オーストラリア、ベトナム及びインドネシアにおける燃料油・潤滑油販売事業会社の株式取得契約締結、自己株式の取得及び消却の決議、JX金属による自己株式の公開買付けへの応募決定 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 機関投資家・アナリスト向け |
| 期末発行済株式数 | 2,706,766,549株 |
| 期末自己株式数 | 16,873,857株 |
| 業績の増減要因 | 原油価格の期平均下落、石油製品の輸出数量増加、製油所稼働率の改善、在庫影響による損失の縮小、海運事業の売却益、電気事業の販売数量増加及び五井火力発電所の全基運開、その他事業の増益。石油・天然ガス開発では生産量・販売価格の低下、機能材では経費増、ブタジエン市況下落及び減損損失が減益要因。 |
この書類が述べていない項目（5件）
業績予想の修正株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高特別損益の内訳
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高は原油価格の期平均下落などにより減少しました。営業利益は、石油製品ほかセグメントで在庫影響による損失が縮小し、製油所稼働率の改善や輸出数量の増加、海運事業の売却益などが寄与したほか、電気セグメントやその他の事業の増益もあり増加しました。一方、石油・天然ガス開発セグメントでは生産量と販売価格の低下、機能材セグメントでは経費増・ブタジエン市況下落・減損損失が減益要因となりました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。