JX金属（5016）・リスク再掲直近の決算説明資料（2026-08-06）では「顕在化」
自然災害・感染症による事業継続リスク
FY2025に初出。3回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載は2026-08-06。
3記載
2年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
事業継続計画（BCP）による有事対応体制306社が書いているテーマ・逆風75社・追い風234社
JX金属がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。113社中22社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに5社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている196社のうち14社を表示しています。上の文は196社すべてから計算しています。このテーマの310件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-08-06顕在化決算説明資料
「チリ天候不良による鉱山減産」
チリの天候不良による鉱山減産が、通期見通しの営業損益差異分析における下押し要因として記載された。 - FY2026再掲有価証券報告書
「このような事態に備え、当社グループでは、危機・緊急事態対応規則に基づき人的・物的被害の最小化及び早期復旧を図るための事業継続計画を策定し、定期的な各種訓練と、その結果に基づく改善を継続的に行っています。」
自然災害・感染症に備えた事業継続計画、訓練、改善を継続している。 - FY2025初出有価証券報告書
「地震、津波、洪水、大雪等の規模が極めて大きい自然災害が発生した場合、社会インフラや経済活動の停止によるサプライチェーンの寸断だけではなく、当社資産の甚大な被害により、長期にわたって、顧客への供給遅延や供給停止が発生し、収益を悪化させる可能性があります。」
事業継続計画、訓練、改善を対応策としている。感染症についても新たなパンデミックを想定している。