ユシロ（5013）・施策再定義
執行役員制度による業務執行の迅速化
FY2017に初出。5回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
5記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
取締役会・執行体制の機動化124社が書いているテーマ・逆風0社・追い風128社
ユシロがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。51社中9社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに7社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている124社のうち14社を表示しています。上の文は124社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025再定義有価証券報告書
「経営戦略会議は本有価証券報告書提出日現在、監査等委員でない取締役６名と執行役員７名の計13名で構成され、取締役会の決議した経営方針に基づき、迅速化及び機動的な業務執行を行います。」
従来の「経営連絡会」に相当する会議が「経営戦略会議」と記載され、取締役6名・執行役員7名の計13名で迅速・機動的な業務執行を担う体制として示されている。 - FY2024経営連絡会の構成人数更新有価証券報告書
「経営連絡会は本有価証券報告書提出日現在、監査等委員でない取締役６名と執行役員６名の計12名で構成され、取締役会の決議した経営方針に基づき、迅速化及び機動的な業務執行を行います。」
経営連絡会の構成が取締役6名・執行役員6名の計12名として更新されている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「経営連絡会は本有価証券報告書提出日現在、監査等委員でない取締役６名と執行役員７名の計13名で構成され、取締役会の決議した経営方針に基づき、迅速化及び機動的な業務執行を行います。」
取締役と執行役員による経営連絡会を通じた迅速・機動的な業務執行を記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「また、執行役員制度を導入し、業務執行の迅速化を図っております。」
執行役員制度を業務執行の迅速化の手段として再掲している。 - FY2017初出有価証券報告書
「また、執行役員制度を導入し、業務執行の迅速化を図っております。」
監査等委員会設置会社のガバナンス体制において、執行役員制度を業務執行の迅速化の手段として明示している。