研究開発人員・特許基盤の拡充
FY2018に初出。26回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに4社。
- FY2026研究開発費の年度実績更新有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費（海外を含む）の総額は、2,153百万円であります。」
研究開発費は2,153百万円となった。自己修復性素材、光触媒、低ミスト型油剤、難加工材向け製品等の研究開発を継続している。 - FY2026-H1研究開発費の中間期実績更新有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は1,185百万円であります。」
当中間期の研究開発費は1,185百万円となった。研究開発活動の状況には重要な変更はないとしている。 - FY2025研究開発基盤の数値更新有価証券報告書
「当連結会計年度において、国内で研究開発に携わるスタッフは93名であり、当社国内従業員の27％に当たります。アメリカ、中国、タイ等の海外グループ各社との連携を密にするため、研究開発部門から６を出向者として各社へ派遣しております。現在保有する特許は、国内53件、海外26件であり、当期の特許登録は、国内１件、海外２件を数え、知的財産権の確保及び活用に注力いたしました。当連結会計年度における研究開発費（海外を含む）の総額は、2,184百万円であります。」
国内研究開発スタッフ93名、国内従業員比率27％、海外派遣6名、保有特許79件、当期登録3件、研究開発費2,184百万円へ数値を更新した。 - FY2025-H1研究開発費の上期実績更新有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は1,068百万円であります。」
当中間連結会計期間の研究開発費は1,068百万円となった。研究開発活動の状況には重要な変更はないとしている。 - FY2024研究開発基盤の数値更新有価証券報告書
「当連結会計年度において、国内で研究開発に携わるスタッフは95名であり、当社国内従業員の25％に当たります。…現在保有する特許は、国内61件、海外25件であり、当期の特許登録は、国内4件、海外2件を数え…研究開発費（海外を含む）の総額は、2,154百万円であります。」
国内研究開発人員95名、国内従業員比率25％、海外派遣6名、保有特許86件、当期登録6件、研究開発費2,154百万円へ数値を更新している。 - FY2024-Q3研究開発費の第3四半期実績更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,570百万円であります。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとしつつ、第3四半期累計の研究開発費1,570百万円を開示している。 - FY2024-Q2研究開発費の上期実績更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,025百万円であります。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとしつつ、第2四半期累計の研究開発費1,025百万円を開示している。 - FY2024-Q1研究開発費の四半期実績更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は504百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期の研究開発費504百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023研究開発基盤の数値更新有価証券報告書
「当連結会計年度において、国内で研究開発に携わるスタッフは103名であり、当社国内従業員の27％に当たります。アメリカ、中国、タイ等の海外グループ各社との連携を密にするため、研究開発部門から６名を出向者として各社へ派遣しております。現在保有する特許は、国内58件、海外28件であり、当期の特許登録は、国内１件、海外１件を数え、知的財産権の確保及び活用に注力いたしました。」
国内研究開発人員103名、国内従業員比率27％、海外派遣6名、保有特許86件、当期登録2件、研究開発費2,024百万円へ数値を更新している。 - FY2023-Q3研究開発費の第3四半期実績更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,486百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、第3四半期累計の研究開発費1,486百万円を開示している。 - FY2023-Q2研究開発費の上期実績更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は971百万円であります。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、第2四半期累計の研究開発費971百万円を開示している。 - FY2023-Q1研究開発費の四半期実績更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は472百万円であります。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当第1四半期の研究開発費472百万円を開示している。 - FY2022研究開発基盤の数値更新有価証券報告書
「当連結会計年度において、国内で研究開発に携わるスタッフは94名であり、当社国内従業員の30％に当たります。アメリカ、中国、タイ等の海外グループ各社との連携を密にするため、研究開発部門から６名を出向者として各社へ派遣しております。現在保有する特許は、国内56件、海外23件であり、当期の特許登録は、国内６件、海外２件を数え、知的財産権の確保及び活用に注力いたしました。」
国内研究開発人員94名、国内従業員比率30％、海外派遣6名、保有特許79件、当期登録8件へと基盤数値を更新している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,365百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費1,365百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとして従来の研究開発体制を再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は904百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費904百万円を記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は442百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期の研究開発費442百万円を記載している。 - FY2021研究開発基盤の数値更新有価証券報告書
「当連結会計年度において、国内で研究開発に携わるスタッフは90名であり、当社国内従業員の29％に当たります。アメリカ、中国、タイ等の海外グループ各社との連携を密にするため、研究開発部門から９名を出向者として各社へ派遣しております。現在保有する特許は、国内56件、海外22件であり、当期の特許登録は、国内３件を数え、知的財産権の確保及び活用に注力いたしました。」
国内研究開発スタッフ90名、国内従業員比率29％、海外派遣9名、保有特許78件、当期の国内特許登録3件という基盤数値を更新している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は862百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費862百万円を記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当連結会計年度において、国内で研究開発に携わるスタッフは87名であり、当社国内従業員の29％に当たります。アメリカ、メキシコ、ブラジル、中国、タイ等の海外グループ各社との連携を密にするため、研究開発部門から10名を出向者として各社へ派遣しております。」
国内研究開発人員87名、国内従業員比率29％、海外派遣10名、研究開発費1,878百万円などの研究開発基盤を更新している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,405百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費1,405百万円を記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は934百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、上期研究開発費934百万円を記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は459百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期の研究開発費459百万円を記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,296百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費1,296百万円を記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は869百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、上期研究開発費869百万円を記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は425百万円であります。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当四半期の研究開発費425百万円を記載している。 - FY2018初出有価証券報告書
「当連結会計年度において、国内で研究開発に携わるスタッフは90名であり、当社従業員の29％に当たります。アメリカ、メキシコ、ブラジル、中国、タイ等の海外グループ各社との連携を密にするため、上記国内スタッフ以外に研究開発部門から13名を出向者として各社へ派遣しております。現在保有する特許は、国内60件、海外20件になります。当期の特許登録数は、国内５件を数え、知的財産権の確保及び活用に注力いたしました。当連結会計年度における研究開発費の総額は、1,632百万円であります。」
国内研究開発スタッフ90名、従業員比率29％、海外派遣13名、国内外特許80件、当期登録5件、研究開発費1,632百万円という研究開発基盤を記載している。