読む価値
66注目
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
—
書類が数値を示している場合のみ表示します。書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2022年4月1日〜2022年9月30日連結日本基準売上高21,770百万円前年比 +20.0%
営業利益366百万円前年比 -49.2%
経常利益602百万円前年比 -43.3%
純利益（親会社株主帰属）104百万円前年比 -86.7%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
期末の財政状態
総資産56,443百万円
うち純資産 37,082 百万円
塗りつぶした部分は、総資産に占める純資産の割合です。会社が示した2つの金額から算出しています。
現金の出入り
営業-436
投資-666
財務+323
純増減-779
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高6,659百万円
セグメント別売上高日本 8,481百万円（前年比 +6.5%）、南北アメリカ 7,932百万円（前年比 +43.4%）、中国 2,735百万円（前年比 +13.1%）、東南アジア／インド 2,621百万円（前年比 +17.5%）
セグメント別利益日本 -171百万円、南北アメリカ 430百万円（前年比 +9.8%）、中国 162百万円（前年比 -24.1%）、東南アジア／インド 168百万円（前年比 -42.2%）
地域別売上高8,481百万円（前年比 +6.5%）、7,932百万円（前年比 +43.4%）、2,735百万円（前年比 +13.1%）、2,621百万円（前年比 +17.5%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高非開示
営業利益非開示
経常利益非開示
純利益非開示
備考2022年8月5日発表の業績予想に変更なし
業績の増減要因
販売価格の改定により増収となった一方、原材料価格や物流費の高騰が継続し、価格転嫁、原価低減、経費節減を進めたものの利益が減少した。地域別では、南北アメリカはクオリケムInc.及びブラジルの販売好調で増収・増益、中国は原材料価格高騰等で減益、東南アジア／インドは価格転嫁の遅れにより減益となった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（『該当事項はありません』）
重要な後発事象2022年10月18日開催の取締役会で、2023年3月31日を効力発生日として、完全子会社の日本シー・ビー・ケミカル株式会社を吸収合併することを決議。当社を存続会社とし、同社は解散する。連結業績への影響はない。
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 3百万円 / 特別損失 関係会社出資金評価損 152百万円
減価償却費529百万円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年4月1日〜2022年9月30日 |
| 売上高 | 21,770百万円（前年比 +20.0%） |
| 営業利益 | 366百万円（前年比 -49.2%） |
| 経常利益 | 602百万円（前年比 -43.3%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 104百万円（前年比 -86.7%） |
| 総資産 | 56,443百万円 |
| 純資産 | 37,082百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -436百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -666百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 323百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 6,659百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 非開示 / 営業利益 非開示 / 経常利益 非開示 / 純利益 非開示 / 備考 2022年8月5日発表の業績予想に変更なし |
| セグメント別売上高 | 日本 8,481百万円（前年比 +6.5%）、南北アメリカ 7,932百万円（前年比 +43.4%）、中国 2,735百万円（前年比 +13.1%）、東南アジア／インド 2,621百万円（前年比 +17.5%） |
| セグメント別利益 | 日本 -171百万円、南北アメリカ 430百万円（前年比 +9.8%）、中国 162百万円（前年比 -24.1%）、東南アジア／インド 168百万円（前年比 -42.2%） |
| 地域別売上高 | 8,481百万円（前年比 +6.5%）、7,932百万円（前年比 +43.4%）、2,735百万円（前年比 +13.1%）、2,621百万円（前年比 +17.5%） |
| 減価償却費 | 529百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 3百万円 / 特別損失 関係会社出資金評価損 152百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（『該当事項はありません』） |
| 重要な後発事象 | 2022年10月18日開催の取締役会で、2023年3月31日を効力発生日として、完全子会社の日本シー・ビー・ケミカル株式会社を吸収合併することを決議。当社を存続会社とし、同社は解散する。連結業績への影響はない。 |
| 業績の増減要因 | 販売価格の改定により増収となった一方、原材料価格や物流費の高騰が継続し、価格転嫁、原価低減、経費節減を進めたものの利益が減少した。地域別では、南北アメリカはクオリケムInc.及びブラジルの販売好調で増収・増益、中国は原材料価格高騰等で減益、東南アジア／インドは価格転嫁の遅れにより減益となった。 |
この書類が述べていない項目（15件）
１株当たり当期純利益売上高営業利益率自己資本比率業績予想の修正年間配当予想配当性向株主還元方針受注高・受注残高減損損失会計方針の変更連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。主要顧客である自動車メーカーの生産回復などで販売は増加しましたが、半導体の供給不足等により自動車生産の本格回復には至らず、原材料価格や物流費の高騰も継続しました。価格転嫁、原価低減、経費節減を進めたものの、原材料価格高騰の影響が大きく利益が減少しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。