読む価値
47定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
19
売上高の前期比（%）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年4月1日〜2022年3月31日連結日本基準売上高37,686百万円前年比 +19.0%
営業利益894百万円前年比 -18.4%
経常利益1,543百万円前年比 +1.7%
純利益（親会社株主帰属）273百万円前年比 -72.1%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益20.07円
期末の財政状態
総資産51,085百万円
うち純資産 33,868 百万円
塗りつぶした部分は、総資産に占める純資産の割合です。会社が示した2つの金額から算出しています。
現金の出入り
営業+294
投資-733
財務-1,424
純増減-1,863
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高6,691百万円
セグメント別売上高日本 16,163百万円（前年比 +12.2%）、南北アメリカ 11,814百万円（前年比 +25.9%）、中国 5,209百万円（前年比 +16.6%）、東南アジア／インド 4,497百万円（前年比 +32.2%）
セグメント別利益日本 -178百万円、南北アメリカ 611百万円（前年比 -7.5%）、中国 415百万円（前年比 -1.4%）、東南アジア／インド 441百万円（前年比 +27.4%）
地域別売上高16,163百万円（前年比 +12.2%）、11,814百万円（前年比 +25.9%）、5,209百万円（前年比 +16.6%）、4,497百万円（前年比 +32.2%）
業績の増減要因
自動車生産台数の回復により増収となった一方、原油価格の高騰、為替の変動、物流コストの上昇などにより原材料価格が上昇し、価格転嫁が追いつかなかったため営業利益が減少した。親会社株主に帰属する当期純利益は、繰延税金資産の取崩しの影響により減少した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません。
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 56百万円、関係会社出資金清算益 22百万円 / 特別損失 関係会社出資金評価損 104百万円
減価償却費1,030百万円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年4月1日〜2022年3月31日 |
| 売上高 | 37,686百万円（前年比 +19.0%） |
| 営業利益 | 894百万円（前年比 -18.4%） |
| 経常利益 | 1,543百万円（前年比 +1.7%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 273百万円（前年比 -72.1%） |
| １株当たり当期純利益 | 20.07円 |
| 総資産 | 51,085百万円 |
| 純資産 | 33,868百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 294百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -733百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1,424百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 6,691百万円 |
| セグメント別売上高 | 日本 16,163百万円（前年比 +12.2%）、南北アメリカ 11,814百万円（前年比 +25.9%）、中国 5,209百万円（前年比 +16.6%）、東南アジア／インド 4,497百万円（前年比 +32.2%） |
| セグメント別利益 | 日本 -178百万円、南北アメリカ 611百万円（前年比 -7.5%）、中国 415百万円（前年比 -1.4%）、東南アジア／インド 441百万円（前年比 +27.4%） |
| 地域別売上高 | 16,163百万円（前年比 +12.2%）、11,814百万円（前年比 +25.9%）、5,209百万円（前年比 +16.6%）、4,497百万円（前年比 +32.2%） |
| 減価償却費 | 1,030百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 56百万円、関係会社出資金清算益 22百万円 / 特別損失 関係会社出資金評価損 104百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 業績の増減要因 | 自動車生産台数の回復により増収となった一方、原油価格の高騰、為替の変動、物流コストの上昇などにより原材料価格が上昇し、価格転嫁が追いつかなかったため営業利益が減少した。親会社株主に帰属する当期純利益は、繰延税金資産の取崩しの影響により減少した。 |
この書類が述べていない項目（14件）
売上高営業利益率自己資本比率通期業績予想業績予想の修正年間配当予想配当性向株主還元方針受注高・受注残高減損損失連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。自動車生産の回復により売上高は増加した。一方、原油価格の高騰、為替の変動、物流コストの上昇などにより原材料価格が急激に上昇し、価格転嫁が追いつかなかったため営業利益が減少した。親会社株主に帰属する当期純利益は、繰延税金資産の取崩しの影響で減少した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。