原材料価格の高騰・変動
FY2016に初出。20回の記載のうち11回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-11-09。
フマキラーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。67社中35社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに22社。
- 2026-11-09顕在化業績予想の修正
「利益面では中東情勢を発端とした原材料価格の上昇と円安が進んだことで仕入コストが増加し、原価率が悪化したことから経常利益は前回発表予想を下回る見込みです。」
中東情勢を発端とする原材料価格上昇と円安による仕入コスト増加が、原価率悪化及び経常利益予想の下方修正要因として示されている。 - FY2026悪化有価証券報告書
「これらの原材料の調達に関しては、国内外のサプライヤーから購入していますが、為替変動や国際情勢、特に中東情勢による影響等で原材料価格が変動した場合、当社グループの業績等に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格変動の要因として、従来の為替・国際情勢に加え、中東情勢を特に明示している。価格転嫁、複数サプライヤー購買、VA/VE活動を対応策として記載している。 - FY2025-H1国内高止まり・海外沈静化有価証券報告書
「国内では原材料価格の高止まりによる影響が残っている一方で、海外では原材料価格の高騰がひと段落し価格転嫁も進んできており、売上原価率は0.6ポイント減の70.9％となりました。」
原材料価格について、国内では高止まりの影響が残る一方、海外では高騰が一段落し、価格転嫁も進んだと記載している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「今後の国内外の景気につきましては、国内は円安に歯止めがかからない中、エネルギー価格の高騰による原材料価格の高止まりが続き、海外は長期化するウクライナ情勢による影響が続くなど、国内・海外共に厳しい経営環境が続くと予想しております。」
円安、エネルギー価格及び原材料価格の高止まりを、引き続き収益環境上のリスクとして記載している。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「次に、売上原価は前年同期比23億17百万円増加し265億19百万円、原価率は71.5％となり、原材料価格の高騰やエネルギーコストの上昇等により前年同期より1.4ポイント増となりました。」
原材料価格とエネルギーコストの上昇が、売上原価23億17百万円の増加及び原価率1.4ポイント上昇として実績に現れた。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「次に、売上原価は前年同期比９億27百万円増加し137億10百万円、売上原価率は71.5％となり、原材料価格の高騰やエネルギーコストの上昇等により前年同期より2.4ポイント増となりました。」
原材料価格の高騰に加え、エネルギーコストの上昇が売上原価9億27百万円の増加と原価率2.4ポイント上昇として実績に現れている。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「売上原価は、前年同期比69億６百万円増加し439億71百万円、売上原価率は71.3％となり、前年同期より1.0ポイント増となりました。」
原材料価格高騰等によるコスト上昇圧力が、売上原価率の前年同期比1.0ポイント上昇として当年度実績に現れている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「次に、売上原価は世界的な原材料価格の高騰の影響を受け、前年同期比45億３百万円増加し241億77百万円、原価率は70.0％となり、前年同期より0.1ポイント増となりました。」
世界的な原材料価格高騰が売上原価45億3百万円の増加と原価率上昇として実績に現れている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「販管費につきましては、広告宣伝費・販売推進費を効率的に使用し販管費の削減に努めましたが、連結子会社が増加したことから人件費など経費が増加にしたことに加えて、前期から引き続いて原油価格の高騰から運賃コストがアップしたことから運送費が増加した結果、前年同期比19.1％増の44億76百万円となりました。」
前期から続く原油価格高騰が運賃コスト・運送費の増加要因として当四半期にも記載され、コスト上昇圧力が継続している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「原油高による原材料価格の高騰、ウクライナ情勢の終息が見えないこと、中国を始めとした新型コロナウイルス感染症の拡大懸念などもあり先行きが不透明な状況が続いております。」
従来の為替変動等による原材料価格変動リスクに加え、原油高や国際情勢による価格高騰要因が記載された。 - FY2021再掲有価証券報告書
「複数のサプライヤーからの購買により安定仕入を図るとともに、VA/VE活動も行うことで価格変動のリスクを軽減し、製造原価を悪化させることがないように取り組んでおります。」
複数サプライヤーからの購買とVA/VE活動による原材料価格変動への対応が再確認されている。 - FY2020対処有価証券報告書
「複数のサプライヤーからの購買により安定仕入を図るとともに、VA/VE活動も行うことで価格変動のリスクを軽減し、製造原価を悪化させることがないように取り組んでおります。」
複数サプライヤーからの購買とVA/VE活動を、原材料価格変動への対応策として明示している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「材料価格の高騰や商品の売上構成の変動等により前年同期より4.3ポイント増となりました。」
材料価格の高騰が通期の売上原価率上昇の要因として実績に現れている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「売上原価は、前年同期より15億45百万円減の198億44百万円となりました。その結果、売上原価率は72.6％で、材料価格の高騰や商品の売上構成の変動等により前年同期より4.6ポイント増となりました。」
材料価格の高騰が売上原価率上昇の要因として実績に現れている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「その結果、売上原価率は70.3％で、材料価格の高騰や商品の売上構成の変動等により前年同期より3.6ポイント増となりました。」
材料価格の高騰が売上原価率上昇の要因として実績に現れている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「これらの原材料の調達に関しては、国内外の素材メーカーから購入していますが、為替変動による影響等で原材料価格が変動した場合、当社グループの業績等に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格が為替変動等により変動するリスクを継続して記載している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「売上原価は、前年同期比28億８百万円増の213億90百万円となりました。その結果、売上原価率は68.0％で、商品の売上構成の変動や為替変動（円安）による仕入価格の増加等により前年同期より0.4ポイント増となりました。」
円安による仕入価格の増加が売上原価率上昇の要因として当四半期にも実際に現れている。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「売上原価率は66.8％で、商品の売上構成の変動や為替変動（円安）による仕入価格の増加等により前年同期より0.9ポイント増となりました。」
円安による仕入価格の増加が売上原価率上昇の要因として当四半期にも実際に現れている。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「売上原価は、前年同期より５億16百万円増加し、94億94百万円となりました。その結果、売上原価率は65.0％で、商品の売上構成の変動や為替変動（円安）による仕入価格の増加等により前年同期より1.2ポイント増となりました。」
円安による仕入価格の増加が当四半期の売上原価率上昇の要因として実際に現れている。 - FY2016初出有価証券報告書
「これらの原材料の調達に関しては、国内外の素材メーカーから購入していますが、為替変動による影響等で原材料価格が変動した場合、業績等に影響がでる可能性があります。」
溶剤、噴射剤、化学薬品、樹脂、鋼材等の価格変動を挙げている。