全社的なコスト低減
FY2016-Q3に初出。13回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに59社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「生産資材部門におきましては、安全操業を前提に原体・製剤の効率的生産、製造条件改善による原価低減、効率的生産のための設備投資と工場機能の強化に取り組んでまいります。」
効率的生産、製造条件改善、設備投資、工場機能強化による原価低減を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「印刷事業や物流事業が堅調に推移したものの、建設業において前年よりも繰越工事高が減少したことで、その他全体の売上高は4,152百万円、前年同期比928百万円(18.3％)の減少となりました。営業利益は原価低減に努めた結果、647百万円、前年同期比122百万円(23.3％)の増加となりました。」
原価低減によりその他事業の営業利益が前年同期比23.3％増加した。原価低減を通じた収益性改善の施策を継続している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「営業利益は、原価低減に努めた結果220百万円、前年同期比88百万円(66.2％)の増加となりました。」
原価低減の取り組みが、その他事業の営業利益前年同期比66.2％増加という測定可能な結果とともに記載されている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「生産資材部門におきましては、原材料価格の高騰に対し、調達の最適化を通じたコスト競争力を強化することで、安全な生産活動及び安定供給を継続するとともに、事業継続計画（BCP）体制の確保や環境負荷低減を図った生産体制の構築を進めてまいります。」
原材料価格高騰への対応として、調達最適化、コスト競争力強化、BCP体制、環境負荷低減型の生産体制を継続して掲げている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような情勢の下、当社グループにおきましては、本年を初年度とする中期経営計画「Create the Future ～新たな可能性へのチャレンジ～」を策定し、各事業において「研究領域、事業領域の拡大」「販売ルートの多様性確保」「コスト競争力の確保」「ESG(環境、社会、ガバナンス)を重視した企業活動」の4つの重点施策の遂行に取り組んでおります。」
コスト競争力の確保を新中期経営計画の重点施策の一つとして継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「また、グループ会社を含めたサプライチェーンの安定化と適正な在庫管理、委託先・調達先との関係強化等により「エフィーダ剤」、「ディザルタ剤」をはじめとする自社開発剤の安定供給、コスト削減を図ってまいります。」
サプライチェーン、在庫管理、調達先との関係強化、設備投資による効率生産を通じたコスト削減方針を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「製造技術の革新や設備の改善を推し進め、グループ企業を含めた設備・人材の有効活用を通じて生産体制の最適化を図るとともに、グローバル調達体制の強化により「アクシーブ剤」、「エフィーダ剤」をはじめ自社開発剤のコスト削減を図ります。」
製造技術革新、設備改善、生産体制最適化、グローバル調達による自社開発剤のコスト削減を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「生産資材部門におきましては、安全な生産活動と安定的な資材調達を前提とし、グループ企業を含めた生産体制の最適化を図るとともに、グローバル調達体制の強化により「アクシーブ剤」、「エフィーダ剤」をはじめ自社開発剤のコスト削減を図ります。」
生産体制の最適化、グローバル調達、自社開発剤のコスト削減を全社的なコスト低減施策として継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「生産資材部門におきましては、原体及び中間体の、グループ関連会社を含めた生産・調達体制を再編・最適化するとともに、グローバル調達体制の整備・強化による自社開発剤のコスト低減を図り、価格競争力と収益性の強化を図ります。」
統合後の生産・調達体制再編やグローバル調達によって、コスト低減、価格競争力、収益性を高める方針を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「印刷事業では既存顧客に対する販売が拡大したことに加え、固定費削減に取り組んだ結果、売上、利益ともに前年同期を上回りました。」
印刷事業の固定費削減を含むコスト低減施策を継続している。全社的なコスト低減の方向性に変更はない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「各種コスト低減施策により収益性を向上させる。」
経営統合の目的の一つとして、各種コスト低減施策による収益性向上を再確認している。 - FY2016再掲有価証券報告書
「生産に関しましては、中長期設備投資計画に基づく生産体制の整備を通じて、生産性と品質の向上を図ります。また、PDCAサイクルによる継続的な業務改善や「利益を生む部門」としての意識浸透を図り、更なる生産コストの低減に努めてまいります。」
全社的なコスト意識と原価低減を継続し、PDCA、生産性向上、設備投資など具体的な取り組みを関連づけているが、削減目標値や期限は示していない。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「経営基盤の構築、利益率の向上及びコスト低減に取り組んでまいりました。」
経営基盤の構築や利益率向上と並ぶ全社的な取り組みとして、コスト低減を初めて明示している。具体的な施策、数値目標、期限は示していない。