デクセリアルズ（4980）・施策再掲
事業構造の最適化・構造改革費用の計上
FY2017-Q2に初出。17回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2022-Q3。
17記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
事業構造改革・改善に伴う費用・引当金の計上63社が書いているテーマ・逆風61社・追い風3社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。13社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに2社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている63社のうち14社を表示しています。上の文は63社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「構造改革費用 －」
前年同期に1,802百万円計上されていた構造改革費用は、当第3四半期累計期間には計上されなかった。 - FY2022-Q2第2四半期累計の構造改革費用は計上なし有価証券報告書
「構造改革費用 －」
前年同期に1,231百万円計上されていた構造改革費用は、当第2四半期累計期間には計上されなかった。 - FY2021通期の構造改革費用が1,809百万円へ増加有価証券報告書
「特別損失につきましては、構造改革費用が1,809百万円、減損損失が956百万円となりました。」
第3四半期累計の1,802百万円から通期では構造改革費用が1,809百万円となった。内訳として特別早期転身支援制度992百万円、マイクロデバイス事業の生産体制再構築787百万円等が示された。 - FY2021-Q3構造改革費用が1,802百万円へ増加有価証券報告書
「構造改革費用 1,802百万円」
当第3四半期累計期間の構造改革費用は1,802百万円となり、第2四半期累計の1,231百万円から増加した。固定資産売却損222百万円などとともに特別損失を構成した。 - FY2021-Q2構造改革費用を大幅再計上有価証券報告書
「構造改革費用 1,231百万円」
前年同期および前年度に計上がなかった構造改革費用を、当第2四半期累計期間に1,231百万円計上した。固定資産売却損222百万円などとともに特別損失を構成した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「構造改革費用が103百万円となりました。」
FY2019には計上がなかった構造改革費用がFY2020に再び計上され、連結子会社の従業員等の協議退職に係る経済補償金等として103百万円を計上した。 - FY2020-Q3構造改革費用の再計上有価証券報告書
「構造改革費用 41百万円」
前年同期および前年度に計上がなかった構造改革費用を、当第3四半期累計期間に41百万円計上した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当連結会計年度（自 2018年４月１日至 2019年３月31日）該当事項はありません。」
当連結会計年度の構造改革費用は計上されなかった。前年度から計上がない状態が続いているが、事業構造の最適化完了とは明記されていない。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「構造改革費用 －」
当第3四半期連結累計期間も構造改革費用は計上されなかった。前年同期の102百万円から計上がなくなった状態が続いているが、事業構造の最適化完了は明記されていない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「構造改革費用 －」
当第2四半期連結累計期間の構造改革費用は計上されず、前年同期の100百万円からなくなった。第1四半期に続き、当四半期も計上はない。 - FY2019-Q1当四半期の構造改革費用計上なし有価証券報告書
「構造改革費用」
当四半期の損益計算書では構造改革費用の当期計上額はなく、前年同期の81百万円から計上がなくなった。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当連結会計年度において、構造改革費用は113百万円となりました。」
事業構造の最適化・拠点集約に伴う費用の計上が続いた。前期915百万円からは減少したが、組織改革、移設撤去、タッチパネル事業の転注等が残っている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「構造改革費用は102百万円となりました。」
構造改革費用の計上が続き、当第3四半期累計では102百万円となった。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「構造改革費用 100百万円」
当第２四半期連結累計期間にも構造改革費用100百万円を特別損失として計上し、事業構造の最適化・構造改革費用の計上が続いた。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「構造改革費用 81百万円」
当第１四半期に構造改革費用81百万円を特別損失として計上し、事業構造の最適化・構造改革費用の計上が続いた。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「親会社株主に帰属する四半期純利益は事業構造の最適化に伴う費用などを特別損失として計上したことにより、1,161百万円（前年同期比74.2％減）となりました。」
事業構造の最適化に伴う費用の計上が続き、構造改革費用は第３四半期累計で744百万円となった。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「親会社株主に帰属する四半期純利益は事業構造の最適化に伴う費用などを特別損失として計上したことにより、34百万円（前年同期比98.7％減）となりました。」
事業構造の最適化に伴う費用を特別損失として計上し、構造改革費用686百万円も開示された。