最適生産・最適販売と地産地消の推進
FY2016に初出。11回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2020-Q2。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに29社。
- FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「２．日本、アジア、北米の生産・供給体制を自由貿易時代に対応すべくグローバルで最適化する。」
日本・アジア・北米の生産・供給体制をグローバルに最適化する方針を、2021年3月期を最終年とする中期経営計画でも継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「2021年３月期を最終年とする中期経営計画における当社グループの経営方針は次のとおりです。 ２．日本、アジア、北米の生産・供給体制を自由貿易時代に対応すべくグローバルで最適化する。」
2021年3月期を最終年とする中期経営計画でも、日本・アジア・北米の生産・供給体制をグローバルに最適化する方針を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「２. 日本、アジア、北米の生産・供給体制を自由貿易時代に対応すべくグローバルで最適化する。」
日本・アジア・北米の生産・供給体制をグローバルに最適化する方針を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「２. 日本、アジア、北米の生産・供給体制を自由貿易時代に対応すべくグローバルで最適化する。」
平成30年4月開始の3カ年中期経営計画において、日本・アジア・北米の生産・供給体制をグローバルに最適化する方針を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「２．日本、アジア、北米の生産・供給体制を自由貿易時代に対応すべくグローバルで最適化する。」
新たな3カ年中期経営計画でも、日本・アジア・北米の生産・供給体制をグローバルに最適化する方針を継続している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「日本、アジア、北米の生産・供給体制を自由貿易時代に対応すべくグローバルで最適化する。」
従来の地産地消・最適生産から、TPPやEPAなど関税撤廃による競争激化を見据え、日本・アジア・北米の生産・供給体制をグローバルに最適化する方針へ表現を広げている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このコーポレートビジョンのもと、新しい価値を創造する製品の提供、健康・美容や再生医療分野の研究開発、新たな製造方法の探究や最適生産・最適販売による競争力強化に努めました。」
新たな製造方法の探究と最適生産・最適販売による競争力強化を引き続き進めている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このコーポレートビジョンのもと、当社グループは、生産効率化等のコスト削減や最適生産・最適販売による競争力強化、新しい価値を創造する製品の提供、健康・美容や再生医療分野の研究開発に努めました。」
最適生産・最適販売による競争力強化を引き続き進めている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「各拠点からの輸出入によって、関税、輸送コスト及び為替変動の影響を極力是正するため、BSE規制緩和を契機に各拠点で生産した製品は各拠点の地域で販売する「地産地消」の推進を図ります。また、成長市場に対応した生産を進めます。」
地域生産・地域販売と成長市場対応の生産を引き続き最適生産・最適販売の手段としている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループでは平成30年３月期を最終年度とする中期経営計画を策定し、戦略課題として①高付加価値製品の開発、②最適生産・最適販売、③グローバル経営基盤の強化に取組んでまいりました。」
最適生産・最適販売を引き続き戦略課題としている。施策の範囲や期限に重要な変更は示されていない。 - FY2016初出有価証券報告書
「各拠点からの輸出入によって、関税、輸送コスト及び為替変動の影響を極力是正するため、BSE規制緩和を契機に各拠点で生産した製品は各拠点の地域で販売する「地産地消」の推進を図ります。また、成長市場に対応した生産を進めます。」
日本、北米、インド、中国、ベトナムの拠点を活用し、輸送・関税・為替の影響を抑える地域生産・地域販売を進める方針。