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業績予想の修正4975JCU素材・化学

中期経営計画における数値目標改定に関するお知らせ

中期経営計画「Next 50 Innovation 2nd」について、2023年3月期と2024年3月期の売上高・利益目標を、従来の当初目標から引き上げた。2022年3月期の実績が計画目標を上回ったことを踏まえた改定である。

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修正された予想

2023 年3月期、2024 年3月期・通期前回予想の公表 2021 年5月 10 日
売上高2023 年3月期25,500→26,500百万円
+3.9%
売上高2024 年3月期26,500→27,500百万円
+3.8%
営業利益2023 年3月期8,000→9,100百万円
+13.8%
営業利益2024 年3月期8,500→9,600百万円
+12.9%
経常利益2023 年3月期8,000→9,100百万円
+13.8%
経常利益2024 年3月期8,500→9,600百万円
+12.9%
親会社株主に帰属する当期純利益2023 年3月期5,600→6,300百万円
+12.5%
親会社株主に帰属する当期純利益2024 年3月期6,000→6,700百万円
+11.7%

棒の長さは、この書類で最も大きく動いた項目を基準にした相対的な変化幅です。 点線の増減率は、会社が率を示していないため、公表された2つの数値から算出したものです。

修正の理由

2022 年3月期の業績が中期経営計画の数値目標を上回った。5Gの商用化・IoT・テレワークを背景とする技術革新及びデータ通信量の増加、5G関連部品・データセンター等のインフラ・高機能電子デバイス向けプリント基板の需要増加、半導体産業の成長に伴う半導体パッケージ基板の需要好調、自動車需要の拡大や一時的な半導体不足の緩和による中国を中心とした自動車生産・販売台数の増加によるもの。

前期実績2022 年3月期実績:売上高24,256百万円、営業利益8,990百万円、経常利益9,231百万円、親会社に帰属する当期純利益6,370百万円
連結・個別の別連結
修正された予想
項目内容
売上高2023 年3月期 25,500 / 2024 年3月期 26,500 → 2023 年3月期 26,500 / 2024 年3月期 27,500(2023 年3月期 3.9% / 2024 年3月期 3.8%)
営業利益2023 年3月期 8,000 / 2024 年3月期 8,500 → 2023 年3月期 9,100 / 2024 年3月期 9,600(2023 年3月期 13.8% / 2024 年3月期 12.9%)
経常利益2023 年3月期 8,000 / 2024 年3月期 8,500 → 2023 年3月期 9,100 / 2024 年3月期 9,600(2023 年3月期 13.8% / 2024 年3月期 12.9%)
親会社株主に帰属する当期純利益2023 年3月期 5,600 / 2024 年3月期 6,000 → 2023 年3月期 6,300 / 2024 年3月期 6,700(2023 年3月期 12.5% / 2024 年3月期 11.7%)
対象決算期2023 年3月期、2024 年3月期
対象期間通期
前回予想の公表日2021 年5月 10 日
前期実績2022 年3月期実績:売上高24,256百万円、営業利益8,990百万円、経常利益9,231百万円、親会社に帰属する当期純利益6,370百万円
修正の理由2022 年3月期の業績が中期経営計画の数値目標を上回った。5Gの商用化・IoT・テレワークを背景とする技術革新及びデータ通信量の増加、5G関連部品・データセンター等のインフラ・高機能電子デバイス向けプリント基板の需要増加、半導体産業の成長に伴う半導体パッケージ基板の需要好調、自動車需要の拡大や一時的な半導体不足の緩和による中国を中心とした自動車生産・販売台数の増加によるもの。
連結・個別の別連結
この書類が述べていない項目(3件)
1株当たり当期純利益特別損失の内容と金額配当予想の修正

会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。

会社が挙げている理由

会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。

2022年3月期は、5G関連部品、データセンター等のインフラ、高機能電子デバイス向けプリント基板、半導体パッケージ基板の需要が増加した。また、自動車需要の拡大や一時的な半導体不足の緩和により、主に中国で自動車の生産・販売台数が増加し、業績が中期経営計画の数値目標を上回ったため。

このページの読み方

これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。
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