日本高純度化学（4973）・施策再掲
気候変動対応とTCFDシナリオ分析
FY2023に初出。3回の記載のうち1回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024。直近の記載はFY2025。
3記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
TCFDに基づく気候変動シナリオ分析・情報開示567社が書いているテーマ・逆風119社・追い風335社
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている195社のうち14社を表示しています。上の文は195社すべてから計算しています。このテーマの585件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025再掲有価証券報告書
「2030年スコープ１・２に関するカーボンニュートラルの達成」「2030年度エネルギー使用量の2022年度比20％削減」「2027年度までに提携先となる電池材料・電解液メーカーを選定の上共同開発を開始し、2030年度末から製品として生産・販売を開始することを目指します。」
カーボンニュートラル、エネルギー使用量削減、電池事業の期限・数値付き計画を引き続き掲げ、GHG排出量の年度別計画やシナリオ分析を含めて開示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「2030年スコープ１・２に関するカーボンニュートラルの達成」「2030年度エネルギー使用量の2022年度比20％削減」「2027年度までの電池材料・電解液メーカーとの共同開発合意」「2030年度には生産・販売開始することを目指します。」
気候変動対応について、スコープ1・2の2030年カーボンニュートラル、エネルギー使用量20％削減、2027年度までの電池材料・電解液メーカーとの共同開発合意、2030年度の生産・販売開始という期限・数値付き計画を具体化した。 - FY2023初出有価証券報告書
「当社は気候関連の財務情報開示の重要性を認識し、ＴＣＦＤ提言に則した情報開示を行っていきます。」「『低炭素製品市場の進展』『脱炭素政策の進展』という2つの軸から複数のシナリオを想定し、当社のレジリエンスを検証しました。」「2030年に二次電池分野のビジネスモデルを立ち上げるべく、電池材料・電解液メーカーとの共同開発等を模索中」「2030年に主要原材料の20％以上の入替を目指す」
TCFD提言に沿った開示を掲げ、1.5℃・4℃シナリオで気候関連リスクと機会を分析した。電池分野の2030年ビジネスモデル、主要原材料の20％以上の入替、ニッケル不使用製品、環境投資などの対応策を示している。