綜研化学（4972）・リスク再定義
研究開発の長期化と実用化未達リスク
FY2016に初出。4回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2020。
4記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
研究開発投資の成果未達リスク120社が書いているテーマ・逆風120社・追い風0社
綜研化学がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。30社中14社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに7社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている120社のうち14社を表示しています。上の文は120社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2020再定義有価証券報告書
「当社グループは、常に市場・顧客ニーズに適合した高付加価値な製品・技術を開発していく必要があると考え、新製品・新技術の基礎研究及び応用研究の両面から積極的に研究開発を行っております。しかしながら、市場・顧客ニーズの変化に適切に対応できない場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
研究開発の長期化・実用化未達という従来のリスクに加え、市場・顧客ニーズの変化への対応失敗を新製品開発上のリスクとして明示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループの研究開発は、基礎研究を含んでいるため研究開発期間が長期間に亘る場合があり、またすべての研究開発テーマが実用化され、当社グループの業績に寄与する保証はありません。」
研究開発期間の長期化と、研究開発テーマが実用化・業績寄与に至らない不確実性を再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループの研究開発は、基礎研究を含んでいるため研究開発期間が長期間に亘る場合があり、またすべての研究開発テーマが実用化され、当社グループの業績に寄与する保証はありません。」
研究開発期間の長期化と、研究開発テーマが実用化・業績寄与に至らない不確実性を再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「研究開発期間が長期間に亘る場合があり、またすべての研究開発テーマが実用化され、当社グループの業績に寄与する保証はありません。」
基礎研究を含む研究開発を積極化する一方で、成果実現の不確実性を明示している。