読む価値
52定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
25.6
営業利益の対前期増減率（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2024年4月1日〜2025年3月31日連結日本基準売上高83,845百万円前年比 +4.5%
営業利益18,829百万円前年比 +25.6%
経常利益20,041百万円前年比 +26.3%
純利益（親会社株主帰属）14,078百万円前年比 +28.9%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益872円87銭
売上高営業利益率当期 22.5 / 前期 18.7
期末の財政状態
総資産130,589百万円
うち純資産 106,119 百万円自己資本比率 81.3%前期末比 +2.8pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+19,203
投資-3,590
財務-3,527
純増減+12,086
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高46,003百万円
セグメント別売上高表面処理用資材事業 69,581,233千円（前年比 +14.9%）、表面処理用機械事業 9,157,489千円（前年比 -37.0%）、めっき加工事業 4,250,255千円（前年比 -1.1%）、不動産賃貸事業 832,202千円（前年比 +0.9%）
セグメント別利益表面処理用資材事業 17,805,233千円（前年比 +42.7%）、表面処理用機械事業 582,702千円（前年比 -75.9%）、めっき加工事業 -47,920千円、不動産賃貸事業 467,460千円（前年比 +10.7%）
地域別売上高27,210,881千円、17,919,424千円、18,285,251千円、20,429,870千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高82,630百万円（前年比 -1.4%）
営業利益15,010百万円（前年比 -20.3%）
経常利益15,550百万円（前年比 -22.4%）
純利益10,450百万円（前年比 -25.8%）
年間配当予想280円 → 230円（-17.9%）
配当性向2025年3月期 32.1 / 2026年3月期予想 35.5
業績の増減要因
半導体・電子部品の在庫調整による需要の落ち込みが底を打ち緩やかに回復したこと、車載用パワーデバイスやADAS関連需要が概ね堅調だったこと、円安効果、高付加価値製品の開発・提案・拡販活動が寄与した。表面処理用機械事業は設備投資一巡で減収減益、めっき加工事業は需要低調もコスト削減と歩留まり改善で損失が改善した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失当期の減損損失計上なし。減損損失戻入益79,239千円を計上（台湾上村股份有限公司の建物及び構築物、土地）。
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 68,156千円、減損損失戻入益 79,239千円 / 特別損失 固定資産除売却損 78,481千円
減価償却費2,262,665千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数18,099,000
期末自己株式数1,968,132
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年4月1日〜2025年3月31日 |
| 売上高 | 83,845百万円（前年比 +4.5%） |
| 営業利益 | 18,829百万円（前年比 +25.6%） |
| 経常利益 | 20,041百万円（前年比 +26.3%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 14,078百万円（前年比 +28.9%） |
| １株当たり当期純利益 | 872円87銭 |
| 売上高営業利益率 | 当期 22.5 / 前期 18.7 |
| 自己資本比率 | 当期末 81.3 / 前期末 78.5 |
| 総資産 | 130,589百万円 |
| 純資産 | 106,119百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 19,203百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -3,590百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -3,527百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 46,003百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 82,630百万円（前年比 -1.4%） / 営業利益 15,010百万円（前年比 -20.3%） / 経常利益 15,550百万円（前年比 -22.4%） / 純利益 10,450百万円（前年比 -25.8%） |
| 年間配当予想 | 280円 → 230円（-17.9%） |
| 配当性向 | 2025年3月期 32.1 / 2026年3月期予想 35.5 |
| セグメント別売上高 | 表面処理用資材事業 69,581,233千円（前年比 +14.9%）、表面処理用機械事業 9,157,489千円（前年比 -37.0%）、めっき加工事業 4,250,255千円（前年比 -1.1%）、不動産賃貸事業 832,202千円（前年比 +0.9%） |
| セグメント別利益 | 表面処理用資材事業 17,805,233千円（前年比 +42.7%）、表面処理用機械事業 582,702千円（前年比 -75.9%）、めっき加工事業 -47,920千円、不動産賃貸事業 467,460千円（前年比 +10.7%） |
| 地域別売上高 | 27,210,881千円、17,919,424千円、18,285,251千円、20,429,870千円 |
| 減価償却費 | 2,262,665千円 |
| 減損損失 | 当期の減損損失計上なし。減損損失戻入益79,239千円を計上（台湾上村股份有限公司の建物及び構築物、土地）。 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 68,156千円、減損損失戻入益 79,239千円 / 特別損失 固定資産除売却損 78,481千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 18,099,000 |
| 期末自己株式数 | 1,968,132 |
| 業績の増減要因 | 半導体・電子部品の在庫調整による需要の落ち込みが底を打ち緩やかに回復したこと、車載用パワーデバイスやADAS関連需要が概ね堅調だったこと、円安効果、高付加価値製品の開発・提案・拡販活動が寄与した。表面処理用機械事業は設備投資一巡で減収減益、めっき加工事業は需要低調もコスト削減と歩留まり改善で損失が改善した。 |
この書類が述べていない項目（3件）
業績予想の修正株主還元方針受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。半導体・電子部品需要の底打ちと緩やかな回復、車載用パワーデバイスやADAS関連需要の堅調さ、円安効果、高付加価値製品の開発・提案・拡販活動が増収増益要因として挙げられている。次期については、米国の大幅な関税引き上げや関税政策による市場への影響が懸念されている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。