読む価値
45定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
3.4
%（売上高の前年同四半期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2026年4月1日〜2026年6月30日非連結（個別）日本基準売上高2,539百万円前年比 +3.4%進捗 24.2%
営業利益61百万円前年比 -39.6%進捗 17.4%
経常利益30百万円前年比 +9.9%進捗 12.0%
純利益（親会社株主帰属）20百万円前年比 +38.2%進捗 12.5%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益1.27円
期末の財政状態
総資産12,794百万円
うち純資産 4,970 百万円自己資本比率 38.8%前期末比 -0.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高化学品事業 2,261.55千円（前年比 +4.1%）、ホーム産業事業 277.64千円（前年比 -2.4%）
セグメント別利益化学品事業 185,350千円、ホーム産業事業 14,381千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高10,500百万円（前年比 +17.4%）
営業利益350百万円（前年比 +2.5%）
経常利益250百万円（前年比 +94.8%）
純利益160百万円（前年比 -45.7%）
業績予想の修正非開示 → 売上高 10,500 / 営業利益 350 / 経常利益 250 / 純利益 160
年間配当予想5円 → 3円（-40.0%）
業績の増減要因
化学品事業では紫外線吸収剤の先行発注や販売強化で増収となり、受託製造製品等の減収をカバーした。ホーム産業事業では木材保存薬剤及び工事受注の減少で減収となった。営業利益は、原材料価格高騰を価格転嫁で十分にカバーできなかったこと、システム導入による減価償却費増加などの販売費及び一般管理費増加で減少した。経常利益は、生産休止費用が前年同期比48百万円減少したことで増加した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
減損損失該当事項なし
特別損益の内訳該当事項なし
減価償却費83,322千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無
期末発行済株式数16,623,613株
期末自己株式数510,602株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2026年4月1日〜2026年6月30日 |
| 売上高 | 2,539百万円（前年比 +3.4%） |
| 営業利益 | 61百万円（前年比 -39.6%） |
| 経常利益 | 30百万円（前年比 +9.9%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 20百万円（前年比 +38.2%） |
| １株当たり当期純利益 | 1.27円 |
| 自己資本比率 | 当期末 38.8 / 前期末 39 |
| 総資産 | 12,794百万円 |
| 純資産 | 4,970百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 10,500百万円（前年比 +17.4%） / 営業利益 350百万円（前年比 +2.5%） / 経常利益 250百万円（前年比 +94.8%） / 純利益 160百万円（前年比 -45.7%） |
| 業績予想の修正 | 非開示 → 売上高 10,500 / 営業利益 350 / 経常利益 250 / 純利益 160 |
| 年間配当予想 | 5円 → 3円（-40.0%） |
| セグメント別売上高 | 化学品事業 2,261.55千円（前年比 +4.1%）、ホーム産業事業 277.64千円（前年比 -2.4%） |
| セグメント別利益 | 化学品事業 185,350千円、ホーム産業事業 14,381千円 |
| 減価償却費 | 83,322千円 |
| 減損損失 | 該当事項なし |
| 特別損益の内訳 | 該当事項なし |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無 |
| 期末発行済株式数 | 16,623,613株 |
| 期末自己株式数 | 510,602株 |
| 業績の増減要因 | 化学品事業では紫外線吸収剤の先行発注や販売強化で増収となり、受託製造製品等の減収をカバーした。ホーム産業事業では木材保存薬剤及び工事受注の減少で減収となった。営業利益は、原材料価格高騰を価格転嫁で十分にカバーできなかったこと、システム導入による減価償却費増加などの販売費及び一般管理費増加で減少した。経常利益は、生産休止費用が前年同期比48百万円減少したことで増加した。 |
この書類が述べていない項目（11件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。受注の大きな落ち込みがなく、主力製品の先行発注などで増収となりました。一方、急激な原材料価格の高騰を価格転嫁で十分にカバーできず、システム導入に伴う減価償却費の増加などで販売費及び一般管理費も増加しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。