コニシ（4956）・施策再定義
新型コロナウイルス感染症への緊急対策本部対応
FY2020に初出。3回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
3記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
感染症・大規模災害に備えた事業継続計画とテレワーク121社が書いているテーマ・逆風22社・追い風98社
コニシがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。36社中7社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに5社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている121社のうち14社を表示しています。上の文は121社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023再定義有価証券報告書
「そのような事態が発生した場合は、当社グループでは緊急対策本部を立ち上げて環境の変化や当社グループへの影響を見極めながら、必要な対応策を迅速かつ柔軟に講じて参ります。」
新型コロナウイルス感染症への対応から、行動制限や隔離を要する重度な感染症一般への緊急対策本部対応として記載対象を広げた。 - FY2021再掲有価証券報告書
「なお、当社グループでは緊急対策本部を立ち上げて環境の変化や当社グループへの影響を見極めながら、必要な対応策を迅速かつ柔軟に講じて参ります。」
新型コロナウイルス感染症への対応として、緊急対策本部による継続的な状況把握と対応を再確認している。 - FY2020初出有価証券報告書
「なお、当社グループでは緊急対策本部を立ち上げて環境の変化や当社グループへの影響を見極めながら、必要な対応策を迅速かつ柔軟に講じて参ります。」
新型コロナウイルス感染症への対応として、緊急対策本部を立ち上げ、環境変化と影響を見極めながら対応策を講じる体制を初めて明示した。