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決算説明資料4951エステー素材・化学

2024年3月期(第77期)決算短信補足資料

2024年3月期は、売上高が444億円と前期比2.4%減、営業利益が13億円と前期比44.5%減となり、減収減益だった。衣類ケアの売上減少や原材料価格の上昇などが利益を押し下げた一方、配当は前期の40円から42円に増額した。

読む価値
40定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。
向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。
規模
13
億円(営業利益)
書きぶり
断定的
どれだけ断定的に書かれているかです。

この資料の中身

決算短信補足資料2024年3月期(第77期)会社の説明として取り出せた項目 5 件
決算の数字(この資料の要点は下の説明です)
売上高444億円-2.4%
営業利益13億円-44.5%
経常利益19億円-29.3%
純利益12億円-30.3%
売上総利益率36.9%
営業利益率3.0%
販管費150億円
通期予想に対する進捗率 通期の予想に対して、いまどこまで進んだかの割合です。
売上高95.9%(計画比、業績修正前)
営業利益54.8%(計画比、業績修正前)
経常利益68.9%(計画比、業績修正前)
親会社株主に帰属する当期純利益67.1%(計画比、業績修正前)
この資料で会社が説明したこと
計画に対する自己評価会社が自分の計画に対して、自分でどう評価しているかです。
エアケア計画未達
増減要因の内訳数字が動いた理由として、会社が挙げたものです。
販売価格引上げによる増加1,776百万円
製造原価等の低減367百万円
廃棄損・棚卸資産評価損等の減少178百万円
マーケティング費用の減少152百万円
原材料価格等の上昇▲1,567百万円
販売数量の減少▲708百万円
販管費(マーケティング費以外)の増加▲686百万円
販売価格引下げによる減少▲309百万円
売上控除(リベート等)▲276百万円
新しい施策
  • 研究開発への投資
  • ペットケア事業への投資
セグメント別実績
エアケア
売上高202億円
前年同期比103%
衣類ケア
売上高71億円
前年同期比89%
サーモケア
売上高42億円
前年同期比90%
ハンドケア
売上高56億円
前年同期比97%
湿気ケア
売上高28億円
前年同期比97%
ホームケア
売上高43億円
前年同期比101%
年間配当
1株当たり42円(前期40円)
この資料の中身
項目内容
資料の種類決算短信補足資料
対象決算期2024年3月期(第77期)
売上高444億円(前年比 -2.4%)
営業利益13億円(前年比 -44.5%)
経常利益19億円(前年比 -29.3%)
純利益12億円(前年比 -30.3%)
売上総利益率36.9%
営業利益率3.0%
販管費150億円
通期予想に対する進捗率売上高 95.9%(計画比、業績修正前) / 営業利益 54.8%(計画比、業績修正前) / 経常利益 68.9%(計画比、業績修正前) / 親会社株主に帰属する当期純利益 67.1%(計画比、業績修正前)
計画に対する自己評価エアケア計画未達
セグメント別実績エアケア 売上高 202億円 / 前年同期比 103% / 衣類ケア 売上高 71億円 / 前年同期比 89% / サーモケア 売上高 42億円 / 前年同期比 90% / ハンドケア 売上高 56億円 / 前年同期比 97% / 湿気ケア 売上高 28億円 / 前年同期比 97% / ホームケア 売上高 43億円 / 前年同期比 101%
増減要因の内訳販売価格引上げによる増加 1,776百万円 / 製造原価等の低減 367百万円 / 廃棄損・棚卸資産評価損等の減少 178百万円 / マーケティング費用の減少 152百万円 / 原材料価格等の上昇 ▲1,567百万円 / 販売数量の減少 ▲708百万円 / 販管費(マーケティング費以外)の増加 ▲686百万円 / 販売価格引下げによる減少 ▲309百万円 / 売上控除(リベート等) ▲276百万円
年間配当1株当たり42円(前期40円)
新しい施策研究開発への投資、ペットケア事業への投資
この書類が述べていない項目(16件)
当四半期3か月の実績通期業績予想主要KPI単価と数量の指標店舗数・拠点数従業員数業績見通しの前提見通しに織り込んだリスク額中期経営計画の目標財務目標配当性向自己株式取得設備投資額受注高・受注残高市場規模・シェア質疑応答の論点

会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。

会社が挙げている理由

会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。

衣類ケアの売上減少、エアケアの計画未達、研究開発とペットケア事業への投資、不良在庫の処分を挙げている。営業利益の増減要因として、原材料価格等の上昇、販売数量の減少、販管費の増加、販売価格引下げ、売上控除の増加などを示している。

このページの読み方

これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。
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